主な精神疾患増加率が全年齢帯の中で２０代が最も高いことが分かった。就職問題などますます大きくなるストレスが若い層を精神疾患に追い込んでいるという指摘が出る。

民主平和党のキム・グァンス議員が２９日、健康保険審査評価院から受けた国政監査の資料によると、昨年の恐慌障害・不安障害・うつ病・躁うつ症で診療を受けた患者は計１７０万５６１９人だった。２０１４年（１２９万４２２５人）に比べると３１．８％増えた数値だ。精神疾患の診療を受ける人は毎年着実に増加している。年齢別患者数は６０代以上が６５万６５４人（昨年基準）で最も多く、５０代、４０代、３０代の順だった。

だが、絶対的な患者数と別に患者の増加傾向は２０代に集中していた。昨年診療人員の中で２０代は２０万５８４７人で２０１４年（１０万７９８２人）より９０．６％増えた。５年間に２０代の若い患者がほぼ２倍に増加したという意味だ。１０代（６６％）と３０代（３９．９％）が後に続いた。恐慌障害、不安障害、うつ病、躁うつ症いずれも２０代患者の増加率が最も高かった。これは就職難をはじめ、学業や結婚、対人関係などによるストレスが加重されたことに伴ったものと分析される。

上渓（サンゲ）ペク病院精神健康医学課のイ・ドンウ教授は「従来の世代と比較すると、勉強や資格に対する負担はより大きい一方、社会進出への道が塞がっているほうでストレスが累積して精神疾患につながりやすい。また、若い世代が相対的に精神疾患に対する偏見が減り、問題があれば積極的に病院を訪れる傾向も影響を及ぼしたと見られる」と話した。

このような精神疾患問題は自殺企図など深刻な結果につながったりする。キム・グァンス議員が保健福祉部から受けた国政監査資料によると、２０１４～２０１８年自害・自殺企図で救急室に運ばれた患者１４万１１０４人の中で２０代が２万８０８２人（１９．９％）で最も多かった。この期間、患者の増加率も１０代に続いて２０代が２番目に高かった。イ・ドンウ教授は「自殺問題も結局、精神疾患の延長線上にある」と指摘した。

キム議員は「精神的不安症状が激しくなると、個人だけでなく社会全般に及ぼす影響が大きいため、事前予防・治療が重要だ。今年から２０～３０代もうつ病が国家健康診断の対象に含まれたが、１０年に１度しか受けられず実効性が担保できない」とし「検診周期の短縮や他の精神疾患検査も共に行われるよう政府の積極的な取り組みが必要だ」と話した。