韓国の元競泳国家代表選手の朴泰桓（パク・テファン、２７）が国際スポーツ仲裁裁判所（ＣＡＳ）に仲裁を要請した。７月８日までには決定されるものと予想される。

大韓体育会は１６日、ソウル松坡区（ソンパグ）オリンピックパークテルで第３次理事会を開き、国家代表選抜規定の見直しは行わないとした。体育会国家代表選抜規定第５条６項では「体育会および競技団体で禁止薬物の服用、薬物使用の許容またはこれをそそのかす行為で懲戒処分を受け、懲戒が満了した日から３年が経過しない者を国家代表として選抜することはできない」としている。これに伴い、ドーピング波紋を起こした朴泰桓は国家代表として選抜されることができずリオデジャネイロオリンピック（リオ五輪）に出場できない。

これに先立ち２０１４年９月、朴泰桓はドーピング検査で世界アンチ・ドーピング機関（ＷＡＤＡ）が指定する禁止薬物テストステロンが検出され、世界水泳連盟（ＦＩＮＡ）は３月２日まで選手資格停止懲戒を下していた。朴泰桓はＦＩＮＡの懲戒が解けたものの体育会の条項により２０１９年３月１日まで国家代表になれない。

これに対し、朴泰桓側はこの日ソウル中区（チュング）法務法人「Ｌｅｅ＆Ｋｏ」で記者会見を開き、「ＣＡＳ仲裁を直ちに要請した」と明らかにした。同件を担当しているＬｅｅ＆Ｋｏのイム・ソンウ弁護士は「７月１８日でオリンピック最終エントリーが締め切られる以上、ＣＡＳでの審理を急いでいる。今月２２日に審理期日を進める。遅くとも７月８日以前には決定されるだろう」と述べた。

朴泰桓側は彼の五輪出場を前向きに見ている。ＣＡＳの判例もほぼ同じだ。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２００８年ジャック・ロゲ当時委員長（７４、ベルギー）主導で「禁止薬物服用で６カ月以上の懲戒を受けた選手は次のオリンピックに出場することはできない」という内容を盛り込んだ「大阪ルール」を作った。だが、ＣＡＳが２０１１年「大阪ルールが選手に対する二重処罰に該当する」と判決するとこれを撤回した。

だがＣＡＳの決定は勧告事項なので体育会が必ず受け入れるべき義務はないことが分かった。これに対してイム弁護士は「大韓体育会定款にはオリンピック憲章を遵守し、オリンピック大会関連の紛争をＣＡＳで解決するとしている。もし大韓体育会が朴泰桓選手に関連してＣＡＳの決定に従わない場合、これは定款にも違反する行為」とし「にもかかわらず、体育会がＣＡＳ仲裁判定に従わなかったり仲裁手続きを先送りしたりしてオリンピックへの参加が難しくなるようなら、韓国裁判所に仮処分申請等を通して解決する予定」と述べた。体育会はＣＡＳ仲裁に対して積極的に対応する計画だ。