先週末、プロサッカーKリーグ2（2部）2位の水原（スウォン）FCのホームゲームが行われた水原総合運動場の観客席はがらがらだった。1万1808席あるが、観客は1605人だった。試合を観戦したあるサッカー関係者は「少数のサポーターの話し声が聞こえるほど静かだった。天気も寒くて寂しい雰囲気だった。本当にプロサッカーの競技場なのかと思った」と話した。直線距離で2．3キロ離れた場所をホーム競技場とする企業クラブ、水原サムスンが2万3135人を集めたのと比べると、わずか14分の1だ。今年7月のコリアカップの試合では観客数が436人だった。選手の家族や代理人など関係者が大半だったと言っても過言ではない。

水原にはすでに巨大なファン層を抱える名門、水原サムスンが存在していた。にもかかわらず、2013年、当時の廉泰英（ヨム・テヨン）水原市長は市が運営していた実業団チーム「水原市庁」をプロクラブ「水原FC」に転換した。予算は雪だるま式に膨らみ、今年は199億2200万ウォン（約23億6000万円）に達した。このうち市の補助金（150億ウォン）と国の補助金（12億600万ウォン）を合わせた税金の割合は81％にのぼる。今年のホームゲームの累計観客数（4万3981人）で割ると、競技場を訪れた観客1人あたり約37万ウォンの税金が投入されたことになる。

観客がクラブを支えるのがプロスポーツだが、水原FCは逆に税金が観客席を支えている。自主収入はわずか37億ウォンで、その一部も市の圧力を受ける企業が支払うスポンサー料だ。水原市民のキム・イェジンさんは「世界的なサッカー都市のマンチェスターでもないのに、プロチームが2つも必要なのか。水原市民は（マンチェスター・シティのオーナーである中東の富豪）マンスールではない」と批判した。

これは水原FCだけの問題ではない。今年、Kリーグ1・2部の29クラブのうち半数を超える17クラブが市民・道民クラブだ。今年これらクラブに投入された自治体の補助金は1511億ウォンで、昨年より253億ウォン増えた。今後7年間、毎年1500億ウォンずつ投入されれば、累計で1兆ウォンを超える税金がサッカー界に注ぎ込まれる。

その成り立ちからして異常だった。2002年の韓日ワールドカップ（W杯）後に残された大型競技場を活用すべきという名目に、自治体の首長や候補者の実績づくりへの欲が重なり、市民・道民クラブが次々と誕生した。2002年以降に創設されたプロクラブ19チームのうち17チームが市民・道民クラブだ。市場の原理が働くべきプロの舞台を市長が左右する「血税カルテル」だ。

資金が不足すると市議会に懇願して補正予算で穴埋めすることが毎年繰り返されている。元Kリーグ選手のイム・ミンヒョク氏は「クラブが自力で収入を得れば自治体からの支援が削られるため、むしろ仕事をしない方が簡単に資金が出てくるという、いびつな構造だ」と指摘した。クラブオーナーの意向に合わせた、専門性のない天下り人事も繰り返されている。

ずさんな運営をめぐる問題は毎年のように発覚する。金浦（キムポ）FCの職員による80億ウォン台の公金横領事件は発覚から4カ月が経過したにもかかわらず、いまだに監査が終わっていない。坡州（パジュ）FCは創設初年度から給与を支払えなかった。昨年は忠南牙山（チュンナム・アサン）が賃金未払い、光州FCは連帯貢献金の未払いで、国際サッカー連盟（FIFA）から選手登録禁止処分を受けた。そのような状況の中、市民・道民クラブ9チームの代表者は北中米W杯期間中にメキシコのリゾート地カンクンへ視察名目で遊興的な出張に行った。1人あたり1600万ウォンのビジネスクラス航空券はクラブの予算で決済された。

市民・道民クラブが地域スポーツに貢献してきた面もある。しかし資金を握るクラブオーナーの顔色をうかがいながら、すぐに結果を出さなければならないため、高額な外国人選手に頼る、いわゆる「やってくれサッカー」に流れている。仁川（インチョン）ユナイテッドのジェルソとムゴシャの年俸を合わせると30億ウォンを超える。2部の大邱（テグ）FCに所属するセシーニャの年俸は21億ウォンで、Kリーグ全体で最も高い。プロ野球サムスン・ライオンズのファンのキム・ソクフンさんは「具滋昱（ク・ジャウク）が納めた税金でセシーニャの年俸を払っているのか」と不満を表した。