物理的人工知能（フィジカルAI）ブームが航空業界に激しく吹いている。AIの精密な頭脳を必要とする軍用ドローン市場が急成長しており、航空機の整備・修理・オーバーホール（MRO）で安全性を向上させコストは低くするAIの重要性が日々大きくなっているためだ。市場調査会社ストレーツリサーチによると、世界のドローン市場規模は今年の487億1000万ドルから2034年には1389億6000万ドルに約3倍拡大し、このうち軍用ドローンが今年の269億7000万ドルから2034年に630億5000万ドルと半分ほどの割合を占める見通しだ。航空業界はフィジカルAIに向けた事業多角化に努めている。

「ウクライナのドローン大成功が未来戦争の姿を見せる」。昨年6月に米政治専門メディアのアクシオスはこうした見出しの記事を通じ軍用ドローンの役割に集中的にスポットを当てた。英BBCとガーディアンなども同様の報道をした。2022年からこれまで続いているロシアとウクライナの戦争は世界に軍用ドローンの重要性を印象づけた。当初ドローンは補助的な偵察装備程度と認識されていたが、戦力面でロシアより絶対的劣勢が予想されたウクライナがドローンでロシア後方を攻撃し、航空機数機を破壊して首都モスクワまで脅かすほど役割が大きくなった。

◇世界のドローン市場規模2034年に1389億ドル

ドローンと結合したAI技術が「ゲームチェンジャー」の役割をしている。例えば既存のドローンは操縦士と通信が途絶えた場合、標的に向かって飛行を続けるのは難しかった。だがAIが車両や装備などの映像情報を認識・判断したり、移動する標的の位置を持続的に自動追跡しドローンを操縦士と交信しなくても飛行できるようにしている。またAIは衛星利用測位システム（GPS）妨害の状況で映像情報を使ってドローンの航路を維持させ、大量の偵察映像を素早く分析し標的発見と作戦にかかる時間を短縮させている。このようにAI技術の発展はドローンを操縦士とGPSがなくても飛行できるようにさせた。

釜山（プサン）大学情報コンピュータ工学部ソン・ジュンヨン教授は、「無人機であるドローンは操縦士が搭乗しなければならない一般航空機など有人資産より導入と運用のコストが低く、生産・改良周期を短縮できるという強みがある。このため戦争準備用だけでなく通常の国境セキュリティとテロ対応作戦でも最近需要が急増している」と分析した。これは航空産業の様相を変化させている。航空業界関係者は「高いコストをかけてすべての航空機を最高性能に作ったり維持する必要性が減少した。AIを搭載した無人機の多くが戦術的に多くの役割を代替できるため」と伝えた。

市場の変化を感知した業界は、AI無人機事業の強化に出ている。大韓航空はサービス業である航空運送分野中心だった既存の事業ポートフォリオを製造まで合わせた航空宇宙と防衛産業分野に拡大しAI無人機開発に乗り出している。大韓航空関係者は「AIの任務自律技術を搭載し群集飛行する長さ約4メートルの小型協同無人機（KUS－FX）、韓国軍の対空武器システムをテストし迎撃訓練をする目的の亜音速無人標的機、標的を識別して精密に打撃する小型と中型の打撃無人機を開発中」と説明した。任務自律技術は人が地上から機体を遠隔操縦する既存の方式を脱却し、指揮官が目標を提示すれば無人機が自ら作戦を組んで役割を分担して有機的に協力し任務を遂行する技術だ。

AI操縦士が自ら作戦立て標的攻撃…「韓国ドローン」鳥肌立つ進化（2）