北朝鮮による韓国侵攻を題材にした海外ゲームの新作を巡り、一部で北朝鮮軍を擁護するかのような反応が出ると、映画『暗殺者（たち）』の時とは異なる「二重基準（ダブルスタンダード）」だとの批判が起きている。

23日に発売される一人称視点シューティングゲーム（FPS）『Call of Duty： Modern Warfare 4』は、北朝鮮の南侵によって韓国の都市が侵攻を受け、架空の「第2次韓国戦争（朝鮮戦争）」が勃発するという新たなシナリオだ。韓国軍兵士などをキャラクターに設定し、韓米連合軍と北朝鮮軍が全面戦を繰り広げる内容となっている。このゲームは米国のゲーム会社が制作し、北朝鮮指導部の兄妹間で起きるクーデターの場面や、北朝鮮の「主席宮」を連想させる指導部の宮殿を急襲する任務などが登場する。先月公開された紹介映像は再生回数9720万回を記録した。

このゲームを巡り、一部の進歩系ソーシャルメディア（SNS）やコミュニティでは、ゲーム内で北朝鮮軍が裏切り者を捜し出したり、村の住民を処刑したりする描写が生々しく、北朝鮮軍による人権弾圧を過度に描いているとの批判が出た。ある利用者は「北朝鮮軍も運悪く北朝鮮に生まれたかわいそうな人たちではないか」とし、「残酷なゲームに（自分が）惨めな気持ちになった」とコメントした。進歩系の人物らも批判に加わった。ソウルろうそく行動のキム・ジソン共同代表は今年6月のYouTube番組で「分断・休戦状態にある国で、互いに殺し合うゲームを作って商業化することが正常なのか」とし、「敵対感情を増幅させるものだ」と批判した。

これに対し、一部の保守系コミュニティでは「映画は映画として見ろと言っていたのに、二重基準ではないか」「事実に基づいているのではないか」などと反論する声が上がった。先月公開された映画『暗殺者（たち）』が歴史歪曲（わいきょく）論争に巻き込まれた際、進歩陣営は表現・創作の自由を掲げていたにもかかわらず、今回はネロナムブル式（＝自分たちに都合の良いように）態度を変えたとの批判だ。

政界でもこのゲームが言及されている。野党「国民の力」の安哲秀（アン・チョルス）議員は、このゲームの紹介映像をSNSで共有し、「北朝鮮の挑発の危険性が分からないのなら、『Call of Duty』でもやってみてほしい」と勧めた。安議員は「プレー映像を見るだけでも、大統領の甘い判断力が大韓民国にどれほど壊滅的な被害をもたらすかを学ぶことができるだろう」と付け加えた。

あるゲーム評論家は「作品に政治的論理を持ち込めば、コンテンツの本質を曇らせる」と指摘した。一方、文化評論家のキム・ソンス氏は「ゲームが歴史的現実を扱うのであれば、綿密な考証や背景描写などが必要であり、それが『ゲームのナラティブ』」とし、「1950年代の戦争のようにファンタジー的に描写することは、事実を誤認させる危険がある」と懸念を示した。

BBCは「『議論を呼ぶ（Controversial）』北朝鮮の韓国侵攻設定」という見出しで、このゲームについて報じた。