中東情勢悪化と異常気象の余波により世界の食料品物価に非常灯が点灯した。作況不振に農産物生産費上昇、運送支障まで重なり食品価格が上昇している。来年まで食品物価上昇が続くだろうという見通しが出ている。

国連食糧農業機関（FAO）の統計を見ると、9月の世界食糧価格指数（主要食品の国際価格変動を示す指標）は136．0だ。2022年11月から約4年ぶりの高水準だ。前月より1．5％、前年同月より5．8％上昇した。穀物価格指数は前月より5．1％上がった。国際穀物・エネルギー価格上昇は時差を置いて韓国国内の物価にも負担を与える。

食品価格が上がった背景には戦争と気象異変がある。イラン戦争でホルムズ海峡のエネルギー・肥料輸送に支障が出ているほか、黒海の穀物運送不安も続いている。すでに国際砂糖価格は18カ月ぶりの高水準に上がった。小麦先物価格も先月初めに3年ぶりの高値を記録した。

軽油価格急騰は農場から食卓まで費用上昇をそそのかしている。フィナンシャル・タイムズは14日、米国の長距離トラック現物運賃が前年比約50％急騰したと報じた。ロイターも16日に米国の9月のトラック貨物運送費が前年同月より19％上がりこの4年で最も大きい上昇率を記録したと伝えた。生産者物価指数（PPI）に反映された食品供給網初期2段階の平均投入費用も前年同月比15．6％上昇した。トウモロコシ、干し草、油脂種子などエネルギー費用に敏感な品目は25％以上上がった。ただ米国の消費者食品価格にはまだこうした生産費上昇分が本格的に反映されていない状態だ。

異常気象も悪材料だ。海水面の温度が高まるエルニーニョ現象も農産物需給の不安要因だ。世界気象機関（WMO）は最近の報告書で、エルニーニョにより今月から12月まで太平洋の一部地域の海水面温度が過去最高水準に上昇すると予報した。エルニーニョは地域により干ばつと豪雨を誘発する。

費用負担が大きくなり食品企業は相次いで値上げに出た。米食品企業キャンベルは全製品群の60％に対し4～5％の値上げを流通企業に通知した。加工食品業者コナグラと飲料・スナックメーカーのペプシコも値上げの動きを見せている。FAOのチーフエコノミスト、マクシモ・トレロ氏は「（戦争と気象異変など）このような圧力が続くならば食品とエネルギー輸入依存度が高い国で近く消費者食品価格に転移するだろう。今年末と来年初めにさらに大きな影響が現れ、潜在的に来年もと続く可能性がある」と予想した。