ギャンブル経験のある青少年の10人に8人は、高校生になる前に初めてギャンブルに触れたという調査結果が出た。半数は小学生の時に初めて経験していた。

国会教育委員会に所属する改革新党の李妵鍈（イ・ジュヨン）議員が1日、韓国賭博問題予防治癒院から提出を受けた「青少年のギャンブル実態調査の主な結果」によると、2025年時点でギャンブル経験のある青少年のうち、83.8％が16歳になる前に初めてギャンブルに触れていた。初めて経験した年齢が9歳以下の割合は14％、10～12歳は33.1％だった。小学生の時に初めて経験した割合は、半数近い47.1％に上った。

ギャンブル問題で治療・支援サービスを受けた青少年は、昨年5838人で、2021年の1242人から4.7倍に増えた。17～19歳が2015人で最も多く、14～16歳は4年前の3.7倍となり、年齢層別に見ても増加が目立った。13歳以下の小学生は11人だった。地域別では京畿道（キョンギド）が513人、ソウルが336人、大田（テジョン）が305人と多く、人口当たりの利用者数では大田、光州（クァンジュ）、全北（チョンブク）などの順だった。

青少年が経験したギャンブルの種類では、オンラインカジノゲームが35.8％（複数回答）で最も多く、次いで店舗などで購入する宝くじが31.7％、オンラインミニゲームが29.8％だった。

李議員は「ミニゲームを装うなど巧妙に偽装された有害なオンライン環境が子どもたちの日常に入り込み、ギャンブル予防に取り組むべき年齢が小学生にまで下がっている」と指摘した。その上で、「小学校低学年の子どもたちもしっかり守れるよう、子どもの理解度に合わせて予防教育をきめ細かく見直す必要がある。教育部は責任を持って取り組みを管理し、成果につなげるべきだ」と強調した。