16日、韓国京畿道抱川（キョンギド・ポチョン）の勝進（スンジン）訓練場。韓国航空宇宙産業（KAI）のAI高速ジェット機が離陸と同時に訓練場に墜落するとあちこちから嘆きがもれた。続けて発進した2号機は離陸には成功したがまもなく信号が切れ姿を消した。別の防衛産業企業が作った直衝突ドローンも離陸直後に墜落し、ドローン搭載空対地誘導弾は投下後標的に届かなかった。

この日行われた「2026年国防ドローン技術展」では、アラブ首長国連邦（UAE）とサウジアラビアの防衛産業関係者ら2200人が集まる中で、韓国軍と企業が開発したドローンなどの技術試演が進められた。試演に出た装備17種類のうちドローン4種、対ドローン装備1種など合計6種が機能の試演に失敗したが、人が多く集まって発生した周波数干渉問題が原因の可能性が大きいというのが業界の推定だ。

韓国国防科学研究所（ADD）が主導し開発中の「韓国型自爆ドローン」が先月25日に釜山（プサン）南方の公海上で行われた戦闘実験で失敗した。このドローンは海上の高速無人標的艇に向かって2度発進したがいずれも4秒以内に海に墜落した。

相次ぐ失敗をめぐり韓国ドローンの全般的な能力を育てなければならないという指摘が出ている。西京（ソギョン）大学のユン・サンヨン教授は「試験飛行場所を探すのが難しいため問題点を把握するのが制限される。韓国は空域が複雑な上に軍事的環境のため開発段階で十分に飛行をする環境を得にくい。無人機の試験飛行ができる十分な環境を用意しなければならない」と話した。

現在の小額・分散型研究開発体制を変えるべきという指摘もある。韓国国防研究院（KIDA）のシン・ダビッド先任研究委員は「国内供給網が脆弱な点を考慮すると単価だけ低くする調達ではセキュリティ性と信頼性を確保しにくい。競争を経てドローングループ別に業者を選抜し集中的に投資しなければならない」と指摘した。供給網再構築、長期購入構造を反映したドローン事業生態系戦略が必要だと分析される。シン研究委員は「米国などとの技術協力と共同開発を推進し、戦場で性能が検証されたドローンを早期に確保する案も並行しなければならない」と提案した。