失業状態にある青年の2人に1人以上が進路不安などを理由で「燃え尽き」を経験したことがわかった。求職期間が1年を超える青年は10人中6人以上が情緒的消耗を体験したと調査された。

韓国経済人協会が国務調整室の「2024年青年の生活実態調査」マイクロデータを活用して分析した結果、失業青年の燃え尽き経験率は52．7％と集計された。これは就業青年の燃え尽き経験率32．4％より約1．6倍高い水準だ。

求職期間が長くなるほど燃え尽きリスクが大きくなった。求職期間が1年以上の失業青年の燃え尽き経験率は61．8％に達した。

賃金労働者の間でも雇用形態により差が明確だった。雇用が不安定な臨時・日雇い青年の燃え尽き経験率は41．1％で、常用職青年の29．6％より約1．4倍高かった。

最近5年間に青年層が最初の賃金雇用を得るまでかかる平均期間が伸びる中で、就職難と雇用不安が青年層の情緒的消耗を深めていると分析される。

燃え尽きの原因としては、失業青年と臨時・日雇い青年とも「進路不安」を最も多く挙げた。

失業青年の68．4％が進路不安を燃え尽きの主要原因に挙げ、続いて「仕事に対する懐疑」が9．9％、「仕事と生活の不均衡」が7．1％の順だった。

臨時・日雇い青年もやはり「進路不安」が57．0％で最も高く、「過重な仕事」が13．6％、「仕事に対する懐疑」が12．1％と続いた。

これに対し常用職青年は「過重な仕事」が 23．2％、「進路不安」が20．5％、「仕事に対する懐疑」が19．9％など原因は比較的等しく分布した。

韓国経済人協会は青年層の進路不安にともなう燃え尽きを緩和するため、職業訓練と雇用サービスなど積極的労働市場政策を強化すべきと提言した。

進路不安に燃え尽きを経験した青年たちが就職準備と離職、業務能力向上に向け必要だと答えた支援策を分析した結果、失業青年と臨時・日雇い青年とも就職準備費用支援と職業訓練、雇用相談サービスなどに対する需要が高いことがわかった。

韓国の職業訓練体系が現場と十分に連係できていないとも指摘された。

経済協力開発機構（OECD）の資料によると、2024年の韓国の全職業訓練支出のうち機関職業訓練の割合は82．1％でOECD主要31カ国平均の67．4％を上回った。

これに対し現場職業訓練の割合は1．5％にとどまりOECD平均の11．7％を大きく下回った。

韓国経済人協会のイ・サンホン経済本部長は「青年層の高い政策需要を考慮して就職準備費用支援と雇用相談など雇用サービスのアクセス性と実効性を高めなければならない」と話した。続けて「OECD平均に満たない職業訓練投資を拡大すると同時に、企業の現場訓練支援を強化して職業訓練の現場連係性を高めるなど量的・質的改善を並行しなければならない」と強調した。