朝米対話の可能性が再び頭を上げながら北朝鮮が核保有国として公認されはしないが核保有を容認され制裁緩和まで勝ち取った、いわゆる「インド･パキスタンモデル」の敷居に立ったという見方が出ている。

インドとパキスタンに対する国際社会の制裁が解けたのは米ジョージ・W・ブッシュ政権当時だ。クリントン政権時代の1998年5月に両国が相次いで核実験をすると米国は経済・軍事支援を制限する制裁を課した。だが9・11テロ直後の2001年9月に当時のブッシュ大統領は核実験関連の残りの制裁を免除する決定を下した。ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）の2002年年鑑は、インドとパキスタンが保有する核弾頭をそれぞれ最大35基と48基と推定した。数十基の核兵器を保有した状態で制裁の相当部分が解除された形だ。

パキスタンは9・11後の対テロ戦協力が制裁解除の名分だった。インドは2008年に原子力供給国グループ（NSG）の例外を認められ核拡散防止条約（NPT）非加入国だが国際民需核取引まで可能になった。中国を牽制するためにインドを戦略的パートナーに引き込もうとする米国の計算が作用した。

ただ北朝鮮に適用された制裁構造はインドとパキスタンより複雑だ。国内法に基づいて大統領が免除できた両国への制裁とは違い、北朝鮮には2006年以降広範囲な経済・金融制限を盛り込んだ国連安全保障理事会の制裁が重なっている。慶南（キョンナム）大学極東問題研究所のイ・ビョンチョル教授は「北朝鮮がP5（国連安保理常任理事国でNPT上の核保有国）に加わることはできないが、パキスタン程度の地位には近付いた。制裁はスイスチーズのように穴が多く朝米が使えるカードも少なくないだろう」と話した。

最近の中東での戦争は北朝鮮が核保有路線を固守する誘引を育てた。核武装を完成できなかったイランは米国の空爆を受けたが、核戦力を備えた北朝鮮はトランプ大統領の対話相手になった。米国戦略国際問題研究所のビクター・チャ氏が「ダブルスタンダードと呼ぶのは不当だ」（19日、ワシントン・ポスト）と指摘したのも北朝鮮はイランと違い軍事力で核能力を除去するには甘受すべきリスクが過度に大きくなったということだ。

ただし北朝鮮がインドとパキスタンと同じ道を進むのは難しいという指摘も多い。北朝鮮の核が米国の核心同盟国である韓国と日本を狙っているためだ。米国が北朝鮮の核保有を容認すれば韓国と日本で米国の拡大抑止に対する信頼が同時に揺らぐ恐れがある。

元高位外交当局者は「インドとパキスタンの時は中国牽制と対テロ戦という戦略的価値があったが、北朝鮮の核容認に得られるものはトランプ大統領個人の『ビッグエゴ』の充足以外に何があるのか」と反問した。