米国のアジアにおける核心同盟国である韓国と日本で、米国に対する信頼が同時に揺らいでいる。韓日両国で同時に「米国を信頼できない」とする回答が「信頼する」を上回る調査結果が出た。ドナルド・トランプ政府の自国優先主義が関税や安全保障懸案に広がり、同盟の必要性とは別に「米国は信頼に値するパートナーなのか」という疑問が強まっている。

9日、中央日報と東アジア研究院（EAI）が共同で実施したアンケート調査によると、米国が信頼に値するパートナーかどうかを尋ねた質問に対して韓国の回答者の46．4％が「信頼できない」と答えた。「信頼できる」は45．4％だった。誤差範囲内ではあるものの、EAIが2017年に関連項目の調査を始めて以降、「信頼できない」とする回答が「信頼できる」を上回ったのは初めてだ。昨年は「信頼できる」とする回答が66．3％で、「信頼できない」（30．2％）の2倍を超えていた。

日本でも同じ流れが表れた。EAIと毎年韓日共同調査を行っている日本の国際文化会館（IHJ）による現地調査で、米国を「信頼できない」とする回答（47．0％）が「信頼できる」（34．7％）を12．3ポイント上回った。回答の割合だけを見れば、米国に対する不信は韓国よりも日本のほうで深かった。

これまで米国は北東アジアで韓米同盟を「核心軸（Linchpin・リンチピン）」、米日同盟を「礎石（Cornerstone・コーナーストーン）」と呼んできた。この2つの核心同盟国で同時に表れた信頼低下は、トランプ大統領個人への好悪だけでは説明しにくいという点で注目される。

韓国で米大統領に「悪い印象を持っている」とする回答は昨年の73．1％から今年77．4％へと小幅に増えた。一方、米国という国家に「良い印象」を持っているとする回答は同期間に72．8％から47．5％へ25．3ポイント急落した。トランプ大統領個人への反感を越え、米国という国家そのものに対する友好的な認識が大きく弱まったことになる。現在の韓米関係が「良い」とする回答も17．8％で、韓中関係が良いとする回答（14．5％）と大きな差はなかった。

日本も米国の指導者に「悪い印象」を持っているとする回答が昨年の70．1％から今年70．9％へとほとんど変わらなかった。高市早苗首相が今年3月の米日首脳会談でトランプ大統領を先にハグを求めながら「ドナルド」と呼ぶなど首脳間のスキンシップを強化したが、日本国内の対米世論まで変えることはできなかった。

韓日の変化は、欧州で先に表れた流れとも重なる。欧州外交問題評議会（ECFR）が今年5月、欧州15カ国の成人1万9481人を対象に実施した調査で、米国を「同盟国」とみる回答者は10人に1人にすぎなかった。さらに注目されるのは、これまで韓日は相対的に米国に友好的な国とされてきたという点だ。ピュー研究所が今年2～5月、世界36カ国の成人4万2151人を対象に実施した調査で、30カ国は中国のほうが米国よりも好感度は高かったが、韓日は米国のほうを友好的に評価した6カ国に含まれたためだ。

こうした認識の変化には、トランプ政府の関税政策に対する反感も影響を及ぼしたとみられる。米国が関税障壁を高めて自由貿易に基づく世界経済秩序を支持するとする回答は、韓国では昨年の71．0％から今年61．4％に、日本では63．2％から52．9％に低下した。

それでも韓国人は、安全保障では依然として米国との同盟が必要だとみている。韓米同盟を現在の水準で維持するか、やや強化することが韓国の安全保障を守るのに十分かを尋ねたところ、62．3％が「そうだ」と答えた。「そうではない」とする回答は29．6％だった。以前ほど米国を信頼できなくても、北朝鮮の核・ミサイルの脅威に対応するには韓米同盟を維持すべきだということだ。韓米同盟を見つめる韓国内の認識の重心が「信頼」から「必要」の側へ移りつつあることを示す部分だ。