韓国株式市場で激しい値動きが続く中、個人投資家の投資心理が急速に冷え込み、「アリ」と呼ばれる個人投資家のKOSPI（韓国総合株価指数）離れが急速に進んでいる。

指数が少しでも反発すると元本を回収して市場を離れようとする売りが相次ぎ、市場離れが加速する様相を見せている。

4日、韓国取引所によると、先月のKOSPI市場における個人投資家の売買代金比率は31．2～31．5％だった。これは今年1月（48．1％）と比べ、わずか半年で約16～17％ポイント縮小した計算になる。

個人投資家の売買比率は今年6月から外国人投資家に主導権を譲り始めた。先月も外国人投資家の売買比率（約38～39％）が個人投資家を大きく上回った。

株式市場の待機資金とされる投資家預託金も、今年6月初めの130兆～139兆ウォン（約14兆～15兆円）台から、7月末時点では104兆1354億ウォンとなり、2カ月で30兆ウォン以上減少した。

個人投資家がKOSPI市場を敬遠する主な理由としては、サムスン電子とSKハイニックスという半導体2銘柄に偏ったいびつな市場構造と、それに伴う極端な値動きが挙げられている。

この2銘柄だけでKOSPI全体の時価総額の50％以上を占めるため、短期間のうちにサーキットブレーカーの発動と急反発が繰り返されるなど、市場全体の不確実性が高まったためだ。

特に今年5月に発売されたサムスン電子とSKハイニックスの単一銘柄レバレッジETFには個人資金が大量に流入したが、わずか1カ月で40％を超える損失を被るケースが相次いだ。

これを受け、損失に耐え切れなくなった個人投資家が、米国の半導体レバレッジ商品などへ資金を大きく移す動きが強まった。

個人投資家の損失拡大と株式市場の不安定な状況が続く中、金融当局は単一銘柄レバレッジ商品に対する基本預託金の引き上げなど、規制を強化している。