ウォール・ストリート・ジャーナルは6日、韓国証券市場に対し「世界で最も熱い市場がイカゲームになるリスクに直面した」として韓国証券市場の変動性と外国人投資家の離脱を指摘した。同紙は「人口5100万人の韓国で個人がどれだけさらにベッティングできるのか疑問。パーティーが終われば損失はほとんどが現地の個人投資家に残されるだろう」と警告した。同紙は最近1年間に韓国総合株価指数（KOSPI）が1日も2％以上動いた日を77回と集計した。同期間にS&P500は5回にとどまった。

同紙はKOSPIの大部分を占めるサムスン電子とSKハイニックスの2銘柄に対する依存度が高まっており、乱高下する市場で強制的に売買するレバレッジ商品が変動性を増幅させたと分析した。同紙は「韓国の事例は米国規制当局に教訓になるだろう」ともした。

外国人投資家の売り攻勢も尋常でない。韓国取引所によるとサムスン電子の外国人保有比率は6日基準で46．69％に落ちた。2009年7月23日の46．67％から約17年ぶりの低水準だ。昨年末には52．33％だった。外国人のSKハイニックス保有率も50．17％で、2023年5月19日の50．10％から3年2カ月ぶりの低水準を記録した。有価証券市場で外国人投資家は7日に2兆9298億ウォンを売り越した。

ただこの日のKOSPI急落は過度だったという評価も出ている。キウム証券のハン・ジヨン研究員は「取引時間中にKOSPI7400を基準として先行株価収益率（PER）が6．4倍まで下がり金融危機当時の6．27倍以降で最も低い水準を記録した。それだけ非理性的で過度な下げ幅」と診断した。大信証券のイ・ギョンミン研究員も「深刻な低評価領域である点から上昇余力は大きく、追加下落の可能性は限定的」と予想した。