トランプ大統領はイラン戦争が勃発した2月から「米国はすでに勝利していて政権交代を成し遂げた。ホロムズ海峡の再開放に向けた外交的合意も終わりが見えている」と主張してきた。しかし世論調査によると、米国人の3分の2はトランプ氏を信頼していないと明らかにしている。トランプ氏は常に自身の直感とニュースの流れを読む能力に頼ってきた。トランプ氏は自身の「虚勢」を過信し、実際にある程度の効果があった。独裁者であるベネズエラのマドゥロ大統領を連行し、カリブ海地域からキューバ、ロシア、中国の影響力を排除することに成功したのがその例だ。イランの核施設をどれほど破壊できたかについては疑問があるが、同盟国の死傷者を出すことなく大規模な空爆に踏み切った「ミッドナイト・ハンマー作戦」もある。

しかし今回はトランプ氏の自惚れが自ら抜け出すことのできない罠を作ってしまった。人口がイラクの2倍で地形もはるかに複雑な国を相手に、戦争支持率の低迷と主要米軍の弾薬在庫が底をついた今、地上軍を投入して政権交代を進めるのは不可能だ。反対にトランプ氏が退けば、イランはホルムズ海峡の通航料を課すはずであり、その資金でミサイルや核戦力、レバノンやイエメンの代理勢力を再建し、中東のヘゲモニー支配を試みるだろう。このようなシナリオでは米国の信頼性は現在よりもはるかに致命的な打撃を受ける。

トランプ氏の過ちはイランに対して武力を行使した点にあるのではない。イラン政権は2028年までに約1万発のミサイルを配備するための準備を終えていた。これはイスラエルや湾岸諸国のミサイル防衛システムを無力化しても余る程度だ。イランの核施設を打撃する作戦も未完成に終わった。したがって全面戦争へと発展しないレベルでイランの脅威を持続的に抑止するための軍事作戦を継続していく名分は十分にあった。

トランプ氏の失策は空軍力だけで政権交代を達成できると錯覚した点にある。実存的な国家危機に直面したうえ、強硬派のイスラム革命防衛隊のほかに指導部が不在だったイラン政権は、域内のエネルギーインフラを対象にした報復攻撃を選択した。以前はリスクが高すぎると見なされていたが、今では米国に持続的に圧力を加えることができる政権の有用な手段となった。またプーチン大統領に対するトランプ氏の温情的視線は、ロシアがイランに対して米軍施設や兵力に関する標的情報を提供するかもしれないというリスクを見えなくした。

逆説的ではあるが、トランプ氏が放棄せず幸いという側面もある。トランプ氏は強力な火力投入とイランの輸出封鎖を通じて、イラン政府をまた交渉テーブルに引き戻そうとする「緊張緩和のための緊張高揚」戦略を試みている。しかしイラン政権の意志を挫くには力不足とみられる。残念ながら、当面は武力衝突の激化と戦力再整備のための外交的対話、そして外交的努力が失敗に終わった後に戦闘が再開されるという悪循環が、数カ月間あるいは数年間続くかもしれない。

韓国に与える教訓は何だろうか。1つ目、軍事力だけで政権交代を図るのは極めて危険という点だ。抑止力は機能するかもしれないが、失敗してもこれ以上悪化することはないと判断した指導者が「ハイリスク・ハイリターンの賭け」に出る可能性を気づかせたからだ。2つ目、米国はアジアに回帰できないだろう。韓米同盟とアジア諸国はイラン問題によりアジアで米国の抑止力を維持するための調整を今後も継続していかなければならない。

3つ目、韓国はアジアの米国の同盟国、および欧州との連帯を先導していかなければならない。今回のイラン戦争はウクライナ戦争の教訓を改めて悟らせる。中国、ロシア、イラン、北朝鮮は公式同盟ではないものの、米国の同盟国との紛争において予想を上回る協力を展開した。したがって韓半島（朝鮮半島）有事の際、中国、ロシア、イランが介入するシナリオを戦略的に考慮しなければいけない。4つ目、イランや北朝鮮のような政権を相手にする際、「外交か戦争か」という二分法的な思考にとらわれてはならないという点だ。韓半島や湾岸地域では外交よりも軍事力と抑止力が重要だが、外交の役割そのものが消失するわけではない。イランと北朝鮮の問題は悪い選択肢の中から選ばざるを得ない政策領域だ。だからこそ、タカ派であれハト派であれ安易な解決策を期待してはならない。

マイケル・グリーン／豪シドニー大米国研究センター長／米戦略国際問題研究所（CSIS）副理事長

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