世界は今、1970年代の石油危機以来、最悪のエネルギー危機に直面している。危機前の状態に戻る可能性は極めて低いとみられる。今こそ韓国、日本、オーストラリア、そして米国は供給を拡大し、長期的な市場安定を図るための新たな「エネルギー安保同盟」の創設を真摯に検討する必要がある。エネルギー市場の連鎖的な衝撃は2022年のウクライナ戦争から始まった。天然ガスの47％をロシアに依存していた欧州は直撃弾を受けた。欧州連合（EU）は2025年にその比率を12％にまで引き下げ、2027年までの完全な脱ロシアを公表した。たとえ停戦が実現したとしてもロシアは依然として経済制裁を受け続ける見通しであり、ウクライナのドローン攻撃で破壊されたロシアのエネルギーインフラ（約45％と推定）の復旧にはかなりの時間を要するはずだ。

そして米国・イスラエルとイランの間の戦争はさらに大きな衝撃を与えた。特に天然ガス輸入量の25％がホルムズ海峡を通過するアジア経済圏が最も大きな被害を受けた。今後、停戦合意が実現しても価格安定効果は限定的と考えられる。イランのドローン攻撃を受けたカタールなど主要輸出国のLNG施設の復旧には数年かかる見込みで、再攻撃のリスクは常に存在する。イランが対中輸出を再開する可能性はあるが、米国・イラン交渉がイランの核プログラム問題を完全に解決したり、弾道ミサイル開発の資金源を遮断したりするのは難しい。このため米国・イスラエルはいつでもイランを攻撃する可能性があり、イランは軍事的打撃を受けたとしてもホルムズ海峡を封鎖する能力を維持している。数百個の機雷だけでも海運会社の通航を阻止するには十分だ。

イラン戦争の直後、アジア諸国は新たな調達先を探し始めている。オーストラリア首相がシンガポールに支援を要請し、米国メキシコ湾で生産された物量が史上初めてオーストラリアと日本に向かっている。しかしこれは一時的な対応にすぎない。持続可能な解決策が必要だ。韓国は新たなコンソーシアムを構築するのに最適なパートナーシップを保有している。いわゆる「逆OPEC（Reverse OPEC）」と呼ぶべき連合体だ。OPECが価格上昇のために減産を決定するカルテルであるのなら、インド太平洋地域の「逆OPEC」は生産を増やして価格を抑え、長期的な供給安定を保証するコンソーシアムだ。これに向けた最適なパートナー国はすでに準備されている。

オーストラリアはカタールとロシアに次ぐ世界最大の天然ガス埋蔵国だ。10年前、全世界のエネルギー関連の資本投資の3分の1がオーストラリアだったが、現在は8％にすぎない。各種規制や環境問題のためだ。しかし最近のイラン戦争と国内のエネルギー不足事態で政治家や官僚はエネルギー生産拡大の必要性を痛感している。カナダは気候政策を重視した前任のトルドー首相の下で世界銀行基準のビジネス指数が7位から23位へと下落したが、マーク・カーニー首相は方向を転換した。天然ガス輸出の95％が米国に向かっていたカナダは、トランプ大統領との摩擦のため輸出対象をアジアに変えようとしている。

米国は自他共に認めるエネルギースーパーパワーだ。昨年オーストラリアを抜いて世界最大のLNG供給国となり、欧州の主要ガス輸入先としてロシアに代わった。主に米国ガルフ湾で生産される天然ガスは西海岸に輸出ターミナルがないが、アラスカ産のノーススロープガスの輸出に向けて米国企業とトランプ政府は強力な支援を行っている。トランプ政権は「国家エネルギー支配力委員会」を設立し、許認可期間を年単位から週単位へと短縮した。

日本は巨大な金融流動性を保有している。現在100億ドル規模の信用枠を設定し、エネルギー危機で被害を受けた産業を支援している。JBIC、INPEXなどの金融・エネルギー企業がサプライチェーン強化のための投資機会をうかがっている。

韓国を中心にこうした国々の間で新たなエネルギー安全保障同盟を構築すれば、市場と各国政府に強いシグナルを送ることができる。相互金融支援や許認可手続きの簡素化、資源共同開発を加速させるのはもちろん、安全な海上輸送路を確保するための海軍および軍事戦略の協力まで含めるべきだろう。核心的な目標は明確だ。中東への依存度を低め、アジア内の同じ立場の国との戦略的協力を強化し、エネルギー価格を安定させることだ。もう心配ばかりしている時ではない。発想の転換が急がれる。

マイケル・グリーン／豪シドニー大米国研究センター長／米戦略国際問題研究所（CSIS）副理事長

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