世界の株式市場で「ピットゥ（借金投資＝借金による投資）」が過熱している。韓国だけでなく、米国、日本、香港など主要市場でも、証券会社から資金を借りる信用融資によって、株価の上昇・下落に数倍の倍率で投資するレバレッジ取引が急速に拡大している。わずかなショックでも市場の変動性が大きくなる背景だ。

2日、米金融業規制機構（FINRA）の集計によると、5月時点の米国の信用取引融資（Margin Debt）残高は1兆4156億ドル（約228兆円）だった。今年1月（1兆2790億ドル）に比べ10．7％増加し、過去最高を更新した。前年同月比では53．7％の大幅増となる。米国市場に上場するレバレッジ型上場投資信託（ETF）の純資産総額も、6月24日時点で1887億3000万ドルに達した。前年4－6月期の1260億ドルと比べ約50％増加した。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、「投資家は信用取引融資（マージンローン）やレバレッジを活用したファンドを通じて株式収益率を高めることに、これまで以上に熱を上げている」とし、「市場に問題が生じる兆候かもしれない」と指摘した。

日本や香港など他の主要市場でも状況は同様だ。日本経済新聞によると、東京・名古屋両証券取引所の信用買い残高は先月26日時点で7兆167億円となり、史上初めて7兆円を突破した。香港証券取引所（HKEX）の統計では、今年1～5月のレバレッジ型・インバース型商品の1日平均売買代金は63億香港ドル（約1300億円）となり、前年同期（45億香港ドル）から40％増加した。世界の主要市場全体で、借り入れによる投資やレバレッジ商品の利用が高まっている状況だ。米投資会社ネーションワイドのチーフマーケットストラテジスト、マーク・ハケット氏はWSJとのインタビューで、「宝くじに当たることを期待するような心理で、信用取引を利用してレバレッジETFのオプションまで購入する投資家が増えている」とし、「これはレバレッジを三重、四重に積み重ねているのと同じだ」と述べた。

各国の金融当局や金融機関は、レバレッジ投資のリスク管理に乗り出している。米FINRAは6月から従来の日計り取引（デイトレード）向け証拠金規則を廃止した。また、口座のリスクをリアルタイムで反映し、取引時間中に追加証拠金を求める「イントラデー・マージン」制度も導入した。米大手証券会社チャールズ・シュワブは、レバレッジの上限を引き下げ、最低投資金額を引き上げた。

専門家は、こうした国々より韓国のリスクの方が大きいとみている。経済規模に比べ信用取引融資額そのものが大きいうえ、最近では単一銘柄のレバレッジETFまで急速に普及しているためだ。韓国の信用取引融資残高は1日時点で37兆3393億ウォン（約4兆円、韓国金融投資協会）と、過去最高水準まで膨らんだ。米ゴールドマン・サックスは韓国株式市場について、「レバレッジETFへの大規模な資金流入、オプション取引の増加、個人投資家による信用取引が重なり、企業のファンダメンタルズ（基礎体力）では説明しきれない日々の株価変動性が発生する、構造的な環境が形成されている」と分析した。