人工知能（AI）データセンター建設と、老朽電力網交換需要が重なり世界の電力インフラ市場が急速に膨張している。韓国の電力インフラ企業も大型プロジェクトを相次いで受注し歴代級の実績を出すなど世界市場での位置づけが拡大している。

LSグループは18日、系列会社であるガオン電線とLSエレクトリックが米ビッグテックのAIデータセンターに使われる電力インフラ装備供給契約を締結したと明らかにした。ガオン電線の米国子会社LSCUSは今年約500億ウォン（約53億円）規模のバスダクト納品を始め、今後5年間で最大4兆ウォン規模の製品を供給する予定だ。「電力ハイウェー」と呼ばれるバスダクトは大容量電力を送る時のエネルギー損失を最小化するため電線の代わりに使う設備だ。LSエレクトリックは7000万ドル（約111億円）規模の真空遮断機（VCB）を供給する。VCBは電力回路で過負荷・短絡など異常電流が発生した時に電力を素早く遮断して設備を保護する装置だ。

HD現代重工業は先月、米エネルギーインフラ企業AEGがテキサス州に建設するデータセンターに2万キロワット級エンジン「ヒムセン」33基を供給したのに続き、系列会社のHD現代マリンソリューションはこのエンジンのメンテナンスまで引き受けることになった。「ヒムセン」は船舶向け動力源として開発されたが、AIデータセンターの電力需要が大きくなったことで「支援軍」の役割を担い電力用エンジンとして採用することになった。

電力インフラとともにケーブル企業も好業績を出している。LS電線は1－3月期の産業用電線、電力線、中間財、通信事業部門の合算売り上げが前年同期より5．1％、営業利益が16．9％増加したと明らかにした。ガオン電線も売り上げが19．4％、営業利益が27．2％増加し、1－3月期基準で過去最大の業績を出した。大韓電線は売り上げが26．6％、営業利益が122．9％急増した。

韓国の電力インフラ産業は生成AI拡散後に世界的企業が相次いで超大型データセンターを作って電力設備需要が急増した上に、米国と欧州など主要先進国で老朽電力網の交換・補強作業が本格化して恩恵を受けている。

海外の競合企業ではGEベルノバ（米国）、シーメンスエネルギー（欧州）、住友電工（日本）などのトップランナーが走っており、中国企業も価格競争力を前面に出して市場に相次ぎ参入している状況だ。この中でも技術力と価格競争力を同時に確保した韓国の電力インフラ企業が注目されている。市場調査会社リサーチネスターによると、世界の電力網市場は昨年の109億8000万ドルから2035年には243億7000万ドルまで成長する見通しだ。

電力インフラ技術の核心は大容量電力を送電する際に安全性を確保し損失を最小化するところにある。特に韓国企業は品質と納期順守の側面で競争力が認められているという。企業は収益性拡大に向け超高圧直流送電ケーブル、海底ケーブルなど高付加価値製品を中心に技術主導権確保に乗り出している。

専門家らは生産能力確保を最優先課題に選ぶ。元大証券のソン・ヒョンジョン研究員は「すでに地中ケーブル製品の場合、価格よりも納期が重要な市場に変わっており、海底ケーブルも供給不足が続いている状況。中長期的には生産能力拡大が電力インフラ産業の構造的成長を遂げるのに核心になるだろう」と話した。