人工知能（AI）需要に乗って過去最高値の更新が続いた世界の証券市場が高物価の壁の前で揺らいでいる。

15日の韓国総合株価指数（KOSPI）は6．12％急落し、ニューヨーク証券市場の3大指数も一斉に下落した。中東情勢不安の長期化による高物価への懸念に国債利回りが急騰した影響が大きかった。この日米国の30年物国債利回りは1日で0．115％上がった5．128％を記録した。2007年7月から19年ぶりの高水準だ。10年物金利も4．595％まで上がった。

「米国債利回り5％」は証券市場に負担を与えることになる心理的抵抗線に選ばれる。金利が上がれば安全資産である国債に比べてリスク資産である株式の相対的魅力は落ちる。また、長期金利が上がれば投資家が企業の未来利益を現在の価値で換算する時に適用する割引率も高まる。利子で稼いだ分だけ株式投資に対する期待収益もともに高まるからだ。「後で大きく稼げるだろう」という期待感で上がったAIハイテク株と半導体株は調整圧力を受ける恐れがある。バンク・オブ・アメリカ（BoA）が今月初めに30年物金利が5％を超える場合「破滅のドアが開くことになる」と警告した理由だ。

他の債券利回りも上がっている。英国は物価上昇の懸念とスターマー首相の去就をめぐる政治的不確実性が重なり国債の投げ売りが起きている。この日、英国債10年物利回りは5．18％、30年物利回りは5．85％を上回り、1998年から28年ぶりに最高水準を記録した。日本の国債10年物利回りも2．7％台で、1997年以降で最も高い水準だ。日本国債30年物利回りは先週初めて4％を突破した。

国債利回りが一斉に上がった背景には、原油価格急騰にともなう物価上昇の懸念がある。米国の4月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比3．8％上昇し約3年ぶりの高水準を記録した。フィラデルフィア連邦準備銀行の研究調査によると、4－6月期の消費者物価上昇率予想値は年率換算6％で、前回の調査時の2．7％を大きく上回った。

米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げへの期待もともに後退している。この日シカゴ商品取引所（CME）のFEDウォッチによると、市場はFRBが年末まで金利を据え置くという見方が48．7％、利下げの予想が0．6％となり、利上げの予想は50．6％と可能性が大きいとみている。

韓国も同様だ。ハンファ投資証券のイム・ヘユン研究員は「7月に1回、10－12月期に1回ずつ引き上げ、今年の最終基準金利は（現在より0．5％高い）年3％と予想される」と話した。

韓国の証券市場の急上昇をめぐり懸念の声が出ている背景だ。ハナ証券はKOSPI時価総額1位と2位のサムスン電子とSKハイニックスの格差が急速に縮小している点に注目した。SKハイニックスの時価総額は13日にサムスン電子の85％水準まで上がった。1年前に40％、今年初めに60％水準だった点を考慮すれば差が急激に小さくなった。

ハナ証券のイ・ジェマン研究員は「SKハイニックスの時価総額がサムスン電子を追い越せば強気相場終了のシグナルとみることができる」と話した。純利益見通しはサムスン電子が大きいのに時価総額が逆転する場合、実際の利益より期待感が株価により早く反映されたバブルである可能性があるという論理だ。過去のドットコムバブル当時のシスコシステムズの事例が代表的だ。2000年3月にシスコはマイクロソフトとゼネラルエレクトリックを抜いて時価総額1位に上がった。だが当時のシスコの純利益はマイクロソフトとゼネラルエレクトリックの20％台水準にとどまっており、その後証券市場は下落した。

ただ半導体に対する楽観論は相変わらずだ。野村証券は15日、SKハイニックスの目標株価をこれまでの234万ウォンから400万ウォンに、サムスン電子の目標株価を34万ウォンから59万ウォンに大幅に引き上げた。野村証券は半導体をパソコンやスマートフォン需要により揺れ動く景気敏感株ではなく、AI拡散にともなう構造的成長株とみるべきと評価した。