今年1－3月期の業績を発表した韓国の食品業界では、前年同期比で売上高が横ばい、または改善したことが分かった。14日、食品業界によると、三養（サムヤン）食品は13日、今年1－3月期の連結基準売上高が7144億ウォン（約755億円）、営業利益は1771億ウォンを記録した。それぞれ前年同期比35％、32％増となった。農心（ノンシム）はまだ業績を発表していないが、金融情報会社エフアンドガイドによると、今年1－3月期の売上高が9260億ウォン、営業利益は601億ウォンを記録し、それぞれ3.69％、7.24％増加する見通しだ。

これに先立ち業績を発表したCJ第一製糖は、食品事業部門単独基準の売上高が3.9％増の3兆384億ウォン、営業利益は11.2％増の1430億ウォンを記録した。同じ期間、東遠（ドンウォン）グループ持株会社の東遠産業も、売上高2兆5300億ウォン、営業利益1462億ウォンを記録し、いずれも前年同期比で増加した。ただし、食品系列会社の東遠F＆Bは、原価負担と世界的な原材料需給不安により、営業利益が6％減少した。

各社の業績については、海外市場の成長と輸出好調のおかげで善戦したとの評価が出ている一方、4－6月期からは業績悪化局面に入るとの不安感も高まっている。1－3月期の好業績は、大半が「Kフード」ブームによる海外販売の増加と事前に確保していた在庫によるもので、原価上昇分が本格的に反映される4－6月期からは状況が変わるとの見方が出ている。

A社関係者は、「ほとんどの食品原料が輸入品であるため、ウォン安と原油高の影響が大きい」と述べた。B社関係者も、「包装材や接着剤のような基本的な消耗品の在庫はすでに底をつき始めている」とし、「一部製品では、生産ライン停止を検討するほど原料供給が厳しい状況だ」と伝えた。

日本の菓子メーカー、カルビーは、「ポテトチップス」など14種類の製品パッケージを今月25日から白黒仕様に変更して生産すると発表した。中東戦争の長期化により、包装材（ビニール・フィルム・PET・包装紙など）の主原料であるナフサ供給に支障が生じたためだ。

証券業界でも、4－6月期の業績減少を懸念する声が大きい。しかし、食品企業は政府の物価抑制基調により、価格引き上げを口にしにくい雰囲気だ。大統領室が直接乗り出し、「国際原油価格上昇を口実にした過度な価格引き上げを阻止せよ」と指示したことで、食品業界は原価上昇の負担をそのまま抱え込まざるを得ない状況に置かれた。

淑明（スンミョン）女子大学消費者経済学科のイ・ホンジュ教授は、「物流費など外部環境による原価負担が大きくなっている中で、企業は成長より現状維持に重点を置く可能性が高い」とし、「Kフード輸出など海外事業を中心に収益性を改善していく必要がある」と述べた。