「ストライキ期間に日本に行ってこようと思っています」

最近、サムスン電子労組の「ゼネスト」関連の取材過程で、現場の社員たちから一番よく耳にした言葉だ。東南アジア旅行や国内の家族旅行の計画を立てたという話も珍しくなかった。会社の内外では今回のストを巡り「事実上の年次休暇の消化ではないか」という反応まで出ている。

ゼネストを予告した超企業労働組合サムスン電子支部は21日、スト突入を予告して会社側を圧迫している。労組は「少なくとも5万人の組合員が参加する可能性がある」と主張する。最近ではゼネスト関連の別途ホームページを開設し、内部組織の結束強化にも乗り出した。

しかし、サムスン電子の内部の雰囲気は、労組指導部の強硬な気流とは多少の温度差がある。労組はゼネストへの参加拡大と組織の結束強化に乗り出しているが、実際に生産に支障が出るほど参加することが可能なのかという視線も少なくない。業界では実際の現場参加率は10％前後の水準にとどまるだろうという観測も出ている。

一部の社員の間では、長期ストに対する負担感も感知される。「ストのせいで人事評価に影響が出るのではないか」という反応も出ている。

サムスン電子はほとんどの事業部が24時間常時運営体制だ。市場や顧客が注目しているのも「ゼネスト宣言」そのものではなく、実際の生産への支障がどの程度になるかだ。半導体工程の特性上、一部の人員不足だけでも緊張感が生じかねない。しかし、サムスン電子は高い水準の自動化と代替人員の運営体制を備えた企業でもある。

政界や株主からの一部刺々しい視線もある。サムスン電子のストを単なる賃金交渉の問題として見るのは難しいという認識が広がっている。サムスン電子が人工知能（AI）半導体競争とグローバルサプライチェーン再編の真っ只中に立っているだけに、労使葛藤の長期化が国家経済と産業競争力にとって負担になる恐れがあるためだ。株主はもちろん、最近では在韓米国商工会議所（AMCHAM）まで公にサムスン電子の労使葛藤に懸念を表明したのも、こうした雰囲気と無関係ではない。

そのため、スト現場の「現実的な計算」はさらに苦々しく感じられる。ストは原則として「ノーワーク・ノーペイ（無労働無賃金）」が適用されるが、年次休暇を使用すれば給与の変動なく休むことができる。「どうせ年次を使うなら、スト期間に合わせて海外旅行に行くのが得」というわけだ。

結局、今回のストの真の姿は、労組が掲げた参加者の数ではなく、実際の生産への支障がどう出るかによって明らかになるだろう。サムスン電子労組のスローガンは「公正で透明な報酬」だが、いざ現場から聞こえてくるのはストの決意よりも旅行日程の声のほうが先だった。

パク・ヨンウ産業部記者