中国の労働節（メーデーに相当）と日本の「ゴールデンウィーク」、韓国のこどもの日連休が重なる、いわゆる「スーパーゴールデンウィーク」の特需に突入した。

中東紛争に伴う国際原油価格の高騰と航空運賃の急騰という悪材料にもかかわらず、韓日中3カ国の内需消費が爆発し、景気浮揚の核心的な起爆剤になるか注目される。

中国交通運輸部は今回の労働節連休（5月1－5日）期間の人流が、歴代最大となる延べ15億2000万人に達すると見込んだ。

1日平均3億人以上が移動する計算だ。特に航空燃油価格の暴騰により、海外旅行の代わりに国内の長距離旅行へと足を向けた観光客が、前年比で30％以上急増した。

中国政府は約613億ウォン（約66億円）規模の消費クーポンを配布するなど、今回の連休を内需浮揚の決定的な契機と見て総力戦を繰り広げている。

日本も29日の「昭和の日」を皮切りに、5月6日の振替休日まで続く「ゴールデンウィーク」に本格的に突入した。

特に4月30日と5月1日の2日間、休暇を取る場合は、最大8日間の長期休暇が可能になり、日本列島は人波で賑わっている。

憲法記念日（3日）、みどりの日（4日）、こどもの日（5日）など公休日の集中したこの期間、日本の大手旅行会社JTBは、日本人海外旅行客の約80％が韓国など近距離のアジア地域へ向かうと分析した。

韓国はこうした韓日中の連休が噛み合った「三重特需」の最大受益地として浮上した。

国際原油価格の高騰により海外旅行を諦め、国内へUターンした韓国人たちがリゾートの満室行列を牽引（けんいん）する中、韓国を訪れる中国と日本の観光客だけで約20万人に達すると予想される。

Airbnb（エアビーアンドビー）中国の調査では国別検索1位、日本HISの予約動向では目的地1位にいずれもソウルが選ばれ、インバウンド観光市場が頂点に達した様子だ。

韓国政府は首都圏への集中現象を防ぐため、済州（チェジュ）や釜山（プサン）などを結ぶクルーズ運航を拡大し、地域特化コンテンツを掲げた地方分散戦略に集中している。

専門家は、国際原油価格の高騰により旅行の滞在期間が短くなり、近距離旅行への選好が鮮明になる傾向があることを受け、今回の連休を契機に訪韓観光の質的な体質を改善し、地域密着型の対応戦略を強化すべきだと提言した。