ドナルド・トランプ米大統領のホルムズ海峡「逆封鎖」という強硬策が、イランの屈服よりも先に西側同盟の亀裂を招いている。イランとの終戦交渉が決裂した直後に出されたトランプ大統領の発表に対し、最友邦国である英国が即座に不参加を宣言したためだ。米国の一方主義が再び限界を露呈させているとの声が上がる中、トランプ氏は意に介さず、欧州や韓国、日本などの同盟国に対して矛先を向けた。



◇トランプ氏の逆封鎖の脅しに英国、経済難を理由に即座に拒否

12日（現地時間）、ガーディアンなどの外信によると、英国はトランプ米大統領が同日、北大西洋条約機構（NATO）同盟国の支援を受けてホルムズ海峡を逆封鎖すると主張したことに対し、「いかなる封鎖にも参加しない」と明らかにした。英国政府の報道官は「我々は航行の自由とホルムズ海峡の開放を引き続き支持する」とし、「これは世界経済と英国の家計における生活費のために緊急の課題であり、ホルムズ海峡は通行料の賦課対象になってはならない」と述べた。

英国政府の立場は、米国の強硬な方針に対する即座の反応だった。これに先立ち、トランプ大統領は「米海軍がホルムズ海峡を行き来するすべての船舶に対して封鎖手続きを開始する」とし、「国際海域でイランに通行料を支払ったすべての船舶を追跡・遮断するよう海軍に指示した」と主張した。イランの資金源を断つことで圧力を強めるねらいだ。

◇仲違いした米英首脳…トランプ氏、スターマー氏に対し「ヒトラー融和策」と猛非難

英国の拒否は予見されていた。キア・スターマー英国首相はこれまでイラン戦争に批判的だった。最近もトランプ大統領の「イラン文明破壊」発言に触れ、「英国は独自の原則と価値を持っており、我々が行うすべてのことにおいてそれに従う」と批判した。「英国家庭のエネルギー料金が（ウラジーミル）プーチンやトランプの行動によって乱高下する現実に嫌気がさしている」とも吐露した。米国がイラン本土を空爆した際も、スターマー首相は英国軍基地の使用を拒否し、その後、制限された防御作戦にのみ基地利用を許可した。

トランプ大統領も、こうした同盟国の消極的な反応に不快感を隠していない。トランプ大統領は今月5日、スターマー首相をネビル・チェンバレン元英国首相になぞらえて批判した。ヒトラーへの融和策を講じた結果、欧州を戦争に追い込んだチェンバレン元首相の前例を踏襲しているというものだ。

また、同日のフォックスニュースのインタビューで、韓国をはじめとする複数の同盟国を照準に定めた。「日本は石油の93パーセント、韓国は45パーセントをホルムズから得ているが、これらの国は我々を助けない」とし、「我々の4万5000人と5万人の兵力がその両国に駐留している」と述べた。続いて「NATOに助けを求めた時もそうだった」とし、韓日と西側をひとまとめにして、同盟を試験台に乗せたのだ。

トランプ氏のホルムズ「逆封鎖」に英国が即座に拒否…再び試練に立つ同盟国（2）