各種犯罪を犯しても体育現場で指導者として制約なく活動した人が5年間で200人を超えることが分かった。

監査院は4日、「大韓体育会（以下、体育会）運営および管理・監督実態監査結果」を発表し、「2020年8月から2024年12月までの5年間の事例を調査した結果、暴力と性的暴行を含む各種犯罪で指導者資格証の取り消し処分を受けた222人が学校やクラブなど体育現場で堂々と選手を指導してきたことが明らかになった」と発表した。

体育会の上級団体である文化体育観光部は2020年8月、指導者資格を保有する人物に限り体育指導者として登録できるよう体育会に制度の改善を要求した。資格保有者に対して定期的に犯罪履歴照会が行われる点を活用して犯罪者を確認するための措置だ。この制度が施行されないのは、「指導者が資格を取得するのに十分な準備期間が必要」という理由で体育会が関連制度の施行を今年末まで6年間猶予したからだ。

監査院は「欠格対象の指導者に対して所定の手続きを踏んで登録を禁止するなどの後続措置を迅速に準備するよう体育会に通知した」とし「文化体育観光部にも体育会に対する管理・監督機能を適切に行使するよう注文した」と明らかにした。

国家代表指導者の選抜および種目別支援方式にも不公正要因が多数確認された。監査院が29種目を対象に5年間の事例を調査した結果、種目団体理事または競技力向上委員が該当職を維持したまま代表チームの指導者として活動した事例が70件にのぼった。指導者選任および選手選抜基準を定める人物が自ら指揮する格好だが、体育会はこれを放置した。

国家代表選抜にも問題点が表れた。最近3年間の代表選抜関連で種目団体に対する24件の異議申請はすべて棄却されたが、このうち13件は体育会に報告もされなかった。さらに体育会が合理的な理由なく特定種目代表チームの支援等級を大幅に引き上げたり、元選手村長が恣意的な判断で特定種目選手団の入村練習を制限するなどの不公正事例も確認された。

校内暴力加害選手に対する事後管理も不十分だった。体育会は2021年11月、加害学生の大会参加を制限する規定を設けたが、これを守らなかった。資料の確認なく大会参加選手が形式的に提出する誓約書に依存し、校内暴力の加害者がまともに確認されなかった。5年間に計152人の加害履歴選手が各種大会に最多で13回出場した。

監査対象期間に体育会を率いた李起興（イ・ギフン）前会長の放漫・不誠実行政も非難を受けた。監査院は「李前会長が理事会、スポーツ公正委員会など体育会の主要意思決定機構に自身と関係がある人物を多数配置し、関連定款に背いた」とし「文化体育観光部の統制から抜け出そうと予算関連規定を任意に変え、放漫な運営で財政負担を招いた事実も確認した」と指摘した。

体育会の関係者は「今回の監査を通じて確認された不条理の大部分が前任会長執権期に発生した懸案」とし「指摘事項について文化体育観光部と協調して合理的な改善案を探す」と話した。