李在明（イ・ジェミョン）大統領は歴代大統領のうちスポーツと最も関係が深い人物に挙げられる。趣味・余暇などのレベルで特定種目に関心を向けた過去の大統領とは違い、プロサッカーＫリーグ球団主として活動した履歴のためだ。

李大統領は京畿道城南（ソンナム）市長だった２０１３年、城南（ソンナム）ＦＣの球団主となった。当時、統一グループ傘下の企業球団の城南一和（ソンナム・イルファ）が市民球団の城南ＦＣに転換した。名前だけの球団主でなく球団に関連するイシューにも積極的に関与した。特に翌年の２０１４年には記者会見で「城南ＦＣは不合理な判定で多くの被害を受けた」と主張し、波紋を呼んだ。城南選手団のために盆唐区亭子洞（プンダング・チョンジャドン）にクラブハウスを建設することにしたのも李大統領が球団主の時期だ。城南のクラブハウスはトッテナム・ホットスパー（イングランド）などが訪韓試合をする際に練習場として利用するほど高いレベルのインフラを誇る。

今回の大統領選挙公約にもプロサッカー団を運営しながらスポーツ現場に参加した李大統領の経験が生かされている。「誰もがスポーツを楽しむ国」という大きなテーマの下▼国民生活体育インフラの拡大▼全生涯周期別の体育活動支援▼障害者体育基盤の強化▼体育人福祉基盤の強化▼ｅスポーツ生態系の造成支援▼釣りを含むレジャースポーツインフラの拡充－－の６大細部項目だ。このほか１９８８年ソウルオリンピック（五輪）以来４８年ぶりの夏季五輪招致に関連し「２０３６年全北（チョンブク）五輪の開催を実現するための国家レベルの支援」も約束した。

スポーツ界は李大統領に対し「スポーツと共にする未来を描いてほしい」と要請した。これに先立ち先月２７日、大韓体育会は▼国民が幸せなスポーツ▼健康な学校体育▼次世代スポーツ人材育成体系への転換▼有望株の成長支援▼選手・指導者の安定的生活支援▼体育生態系持続のための法・制度改革▼地域均衡スポーツ発展▼身近なスポーツ－－など８大核心課題として提示した。大統領選挙公約とも多くの点が一致する。柳承敏（ユ・スンミン）大韓体育会長は「体育会が提案した８つの政策ビジョンが今後の政策で実現されるように協力する」と強調した。

プロスポーツ界も李大統領の当選を祝い、新政権に向けた要請を出した。韓国野球委員会（ＫＢＯ）の許亀淵（ホ・グヨン）総裁は「国民体育振興基金の留保金を活用した体育予算拡大と専門家中心のスポーツ政策および制度改善が必要だ」と注文した。韓国プロサッカー連盟の権五甲（クォン・オガプ）総裁は「国内プロスポーツ競技場施設の改善と縁故球団への長期賃貸、幼少年育成体系の先進化などの政策を共に考えたい」と提案した。韓国プロバスケット連盟（ＫＢＬ）のイ・スグァン総裁は「体育館施設などインフラ拡充と学校体育活性化が最優先課題」と注文し、韓国バレーボール連盟（ＫＯＶＯ）の趙源泰（チョ・ウォンテ）総裁は「韓国バレーボールが国際競争力を高められるようにエリート体育環境に適した教育政策を完備してほしい」と要請した。