韓国のバッテリー大手3社が米国の電気自動車補助金廃止の余波により、2025年10－12月期は一斉に赤字に転落した。昨年まで電気自動車の一時的な需要停滞からの回復を期待していた韓国バッテリー3社は、今年はエネルギー貯蔵装置（ESS）に期待をかけるという方針だ。

韓国バッテリー業界によると、LGエナジーソリューションは昨年10－12月期に1282億ウォン（約138億4894万円）の営業損失を記録したものと集計された。金融情報会社Fnガイドによると、サムスンSDIは3843億ウォン、SKオンは4027億ウォンの営業損失をそれぞれ計上する見通しが出てきた。

今年1－3月期の業績見通しも分かれる。Fnガイドの証券街見通しによると、LGエナジーソリューションは四半期赤字を脱出して1020億ウォンの黒字を、サムスンSDIは赤字幅を減らして2460億ウォンの営業赤字が予想される。これに対しSKオンは昨年10－12月期より赤字幅が拡大した4449億ウォンの営業赤字を出すことが予想される。

LGエナジーソリューションが昨年1－9月に好業績を記録したのは、他社よりも早く米国に進出したおかげだ。米国のインフレ抑制法にともなう先端製造生産税額控除（AMPC）により、1－3月期に4577億ウォン、4－6月期に4908億ウォン、7－9月期に3655億ウォンを受け取った。だが昨年9月に米トランプ政権が電気自動車に対する補助金を廃止して状況が変わった。昨年10－12月期にはLGエナジーソリューションのAMPC受領額は3328億ウォンと昨年四半期基準で最も低かった。

電気自動車に対する補助金の廃止は韓国のバッテリー業界にとっては直撃弾となった。米国の自動車メーカーが相次いで電気自動車の生産戦略を修正し始めたためだ。LGエナジーソリューションは先月だけで13兆5000億ウォン規模の車載用電池供給契約が白紙化され、SKオンはフォードとの米国工場の合弁体制が終了した。

これに対しバッテリー業界はESSを新たな収益源として反騰の機会を模索している。韓国バッテリー3社の最高経営責任者（CEO）が出した2026年の新年辞にもこうした方向転換が明確に現れている。電気自動車は姿を消しESS強調に出たのだ。

LGエナジーソリューションの金東明（キム・ドンミョン）社長は新年辞を通じ、「ESS需要がいつになく急速に拡大している。ポートフォリオのリバランシングの成否を左右する重要な機会。北米、欧州、中国などでのESS転換を加速して供給安定性と運営効率化もともに高める計画」と明らかにした。

サムスンSDIとSKオンの新年辞には電気自動車に対する言及自体がなかった。サムスンSDIのチェ・ジュソン社長は「これ以上退く道はなく、これからは前に進まなければならない。今年は再跳躍の元年にならなければならない。結局正解は技術という本質に立ち返らなくてはならないということ」と話した。SKオンの李錫熙（イ・ソクヒ）社長とイ・ヨンウク社長は「ミッドニッケル・リン酸鉄リチウム（LFP）バッテリーなど核心技術開発に拍車をかけると同時に、ESSを中心に受注成果を創出する」と明らかにした。いずれも切迫した心情を持って進まなければならないというメッセージが込められた。

業界では代わりにESSが反騰の機会になるだろうという見方は多い。米国を中心にAIデータセンター需要が拡大し、バッテリー3社がいずれもESSの量産速度を高めている。JPモルガンは「LGエナジーソリューションは2028年までに米国のESS市場でシェアを35％以上確保できる有利な位置にある。（韓国バッテリー企業の）米国内バッテリー生産能力減少は供給不足を意味しない。これは既存の電気自動車生産ラインをESS用に転換し活用できるため」と指摘した。

もちろん超えなければならない山は多い。LFP分野でリードしているCATLやBYDなど中国企業の壁を乗り越えなくてはならない。メリッツ証券のノ・ウホ研究員は「韓国のバッテリー企業が参入したLFP基盤のESS市場に『脱中国』という雰囲気が広がっている点は肯定的。LFP分野の後発走者である韓国企業はどれだけ速く（中国など）先導企業との格差を縮小できるがカギ」と話した。