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2年前には「成果給900%」…好調だった韓国バッテリー、いまは生き残りを心配

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2025.02.05 08:43
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電気自動車の需要停滞と米トランプ政権の政策不確実性で危機に陥ったバッテリー業界が生き残りに向け全力を挙げている。相次いで非常経営に出て危機を乗り越えようとしている中で、最高経営責任者(CEO)はバッテリー産業の長期成長性を強調しながら士気が低下する従業員をなだめている。

業界によると、LGエナジーソリューションの金東明(キム・ドンミョン)社長は3日に全社員に向け「いまは『強者の時間』、虎視牛歩(虎のようににらんで牛のように歩く)の姿勢で準備しましょう」という題名の電子メールを送った。

 
金社長は「北米のさまざまな政策変化が予告され懸念の声が多いのは事実」としながらも、「危機である時に真の実力があらわれる。未来のスーパーサイクル(超好況期)到来時に、結局実力を備えた企業がこれを支配できる」と強調した。先月初めの新年辞から1カ月ぶりに全体メッセージを出したもので、それだけ対内外危機感が高いと解釈される。米自動車メーカーのステランティスとともにカナダのオンタリオに工場を建てたLGエナジーソリューションは米国の関税政策に神経を尖らせている。

サムスンSDIのチェ・ジュソン社長は先月22日に京畿道器興(キョンギド・キフン)で就任後初めての交流行事を行い、「昨年経営が厳しかったが全役員社員が力を合わせれば今年挽回できる」と話した。この日の行事は天安(チョナン)と清州(チョンジュ)、亀尾(クミ)、蔚山(ウルサン)など全国の事業所にもオンライン生中継された。彼は「バッテリーは結局成長する事業。役員社員がいわゆる『ウォニョン的思考』を持ってひとつになればスーパーサイクルに乗るだろう」と強調した。ウォニョン的思考とはあらゆる状況を肯定的にとらえる考え方を意味するインターネットミームだ。

2~3年前には好調だったバッテリー業界は最近業績不振に陥っている。昨年10-12月期にLGエナジーソリューションは2255億ウォン、サムスンSDIは2567億ウォンの営業損失を記録した。6日に業績を発表するSKオンも赤字転落が有力で、2021年に韓国バッテリー3社体制が始まってから初めて一斉に四半期赤字を記録する見通しだ。トランプ政権がインフレ抑制法の補助金を縮小・廃止するという懸念から今後の見通しも暗い。

成果給もやはり減少し社員らは落ち着かない雰囲気だ。2023年に基本給の最大900%の成果給を支給したLGエナジーソリューションは昨年平均362%を支給し、今年は50%にとどまった。今年サムスンSDIバッテリー事業部は超過利益成果給(OPI)支給率が0%だった。赤字が続いて昨年成果給がなかったSKオンは今年も成果給の代わりに「バリューシェアリング」を年俸の20~30%水準で付与すると発表した。バリューシェアリングは今後3年間在職し株式上場(IPO)に成功する場合に実物株式に交換する一種の仮想株式だ。業界関係者は「トランプ政権発足後に不確実性が大きくなり、成果給が出なかった社員は力が抜ける状況。構成員が動揺しないようCEOが乗り出して『市場の懸念は過度だ』というメッセージを相次いで出している」と話した。

ただ当分は非常経営体制で「ベルト引き締め」は避けられない。昨年のSKオン、LGエナジーソリューションに続き、今年に入りポスコフューチャーMも非常経営を宣言した。ポスコフューチャーMのオム・ギチョン社長は先月の社内会議で「非核心資産を果敢に調整するなど経営陣は経営アジェンダを徹底して収益性確保の観点で検討してほしい」と呼び掛けた。サムスンSDI関係者は「非常経営宣言までではないが各部門でコスト削減活動を強化している」と話した。

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    2025.02.05 08:43
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    LGエナジーソリューションの金東明社長が昨年10月7日にソウルのLGサイエンスパークで開かれたLGエナジーソリューション初のビジョン共有会でビジョンと中長期戦略を発表している。[写真 LGエナジーソリューション]
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