中央日報取材チームは最近、ソウル江南区（カンナムグ）と京畿道坪村（キョンギド・ピョンチョン）新都市の学園街で、中高生30人余りに会った。坪村に住む高校2年の男子生徒（4人家族）の家庭では、両親が先に出勤する。週末に家族で昼食を一度ともにし、主にカカオトークの家族グループで会話する。妹とも、同じ家にいながらカカオトークでやり取りする。夜遅く塾から帰ると、携帯を見ながら眠りにつく。取材チームが会った家庭の多くが、同じような状況だった。女子中学3年の娘を持つ保護者は、「子どもは家に帰るとドアを閉めて部屋に入ってしまう。呼んでも返事がない。とはいえ仲が悪いわけではない。夕食を食べさせて塾に送り出すが、食卓でも携帯を見ていることが多い」と話した。

国家データ処は今年、初めて孤独の実態調査を行った。13歳以上の人口の38.2％が「普段、孤独を感じる」と答えた。1人世帯のおよそ半分（48.9％）、4人以上の世帯でも34.9％が孤独を感じている。所得が高くても大差はない。月収600万ウォン（約63万6000円）以上の世帯の33％（100万ウォン未満は57.6％）が孤独だと答えた。世界保健機関（WHO）は2023年11月、「孤独は1日にたばこ15本を吸うのに匹敵する」と警告し、世界的な公衆保健問題として宣言した。

関係貧困は、孤独・不安・憂うつ・孤立へとつながり、深刻な場合は引きこもりや自殺に至ることもある。5月に命を絶った全羅北道益山（チョルラプクト・イクサン）の母娘も、住民センターの職員が訪ねると、「どうしてここが分かったのか」と強い拒否感を示した。ソウル市福祉財団が昨年、社会的孤立状態の市民72人を調査したところ、69人が接触を拒んだり、福祉サービスを望まなかった。

釜山（プサン）に住むカン・ギョンジュンさん（55）は、20年前にソウルを離れて釜山に移り住み、ここで暮らし続けている。職を見つけるのも、友だちを作るのも難しかった。軽いうつ症状も見られた。カンさんは2週に一度教会へ、月1回病院へ行くほかは、外部との接触がない。自分に近づく人は拒む。彼は「緊急事態が起きても助けを求める先がなく、求めたいとも思わない。他の人と一緒にいるほうが、むしろ気まずい」と話す。

こうした状況にもかかわらず、対策は遅れている。李在明（イ・ジェミョン）大統領の国政課題には「孤独担当次官」の新設が盛り込まれている。しかし現在は保健福祉部第1次官が兼務しているだけで、目立った対策は見られない。今月16日の福祉部業務報告でも、ほとんど議論されなかった。

ソウル大学心理学科のチェ・ジンヨン教授は、「関係貧困は産業高度化を経た国で見られる現象だが、韓国は経済発展や民主化、人口構造の変化が非常に速かった。その過程で地域共同体が崩壊し、社会の包容性が低下し、関係貧困が深刻化した」と指摘する。

昨年9月の中央日報創刊60周年アンケート調査で、「最も重視する価値」として包容を挙げた人は10％にとどまった。人々は公正・自由などを重視し、包容は6番目に挙げられた。チェ教授は「公園を多く整備して家から外に出られるようにし、地域図書館を活性化して工芸・陶芸などの教養講座を増やし、家庭訪問サービスを拡充すべきだ」と語った。

梨花（イファ）女子大学社会福祉学科のチョン・スンドゥル教授は、「孤独死以前の段階である孤独や孤立に焦点を当て、予防対策を講じる必要がある。政府と民間が共に取り組み、『心の投資事業』（地域社会の心理相談）のハードルを下げ、アクセス性を高めなければならない」と提案した。



関係貧困の時代…家族と同じ家にいながらカカオトークで会話、人とのつながりを断つ人々＝韓国（1）