人工知能（AI）ブームはバブルか、革新か。19世紀の電気、20世紀のインターネットを凌駕する革新的技術AIへの投資が熱気を帯びている。「後悔に対する恐れ」（FOMO）も作用し、政策競争も激しい。こうした中、チャットGPT・ディープシークの登場、ビッグテック・GPU株の急騰・急落、米連邦準備制度理事会（FRB）の金利・流動性への言及などでAIバブル論が踊る。

2016年にクラウス・シュワブの『第4次産業革命』が出版され、李世乭（イ・セドル）九段とアルファ碁の対局があった。その現場を隣の部屋で見守った筆者は韓国科学技術団体総連合会会長として第4次産業革命フォーラムシリーズを進行しながら『産業革命で世界史を読む』（2019）を執筆することになった。第2次産業革命期（1870～1930）、未曾有の物質的成長の真ん中で1929年の米ウォールストリート株式市場崩壊を信号に世界を襲った大恐慌が謎だった。

FRB議長（2006～14）を務めたベン・バーナンキは「米国のように強力な経済がなぜ大恐慌を防げなかったのか」に関する研究でMIT経済学博士学位を受けた。1983年の論文（「金融危機が大恐慌伝播に及ぼした非金銭的影響」）で、彼は「金融システムの崩壊が実物経済をまひさせて大恐慌に広がった」と結論づけた。2008年の金融危機の回顧では数年間の警鐘にもかかわらずシステムリスクを過小評価したとし、失敗を認めた。しかし危機局面での果敢な流動性供給で大恐慌の再発を防いだという評価でノーベル経済学賞（2022）を受賞した。

今年10月、2020年代のAI・暗号通貨・金融市場膨張が「1920年代の米国の『狂乱の10年』と驚くほど似ている」とする著書が出てきた。金融ジャーナリストで作家のアンドリュー・ソーキンのベストセラー『1929』（1929：Inside the Greatest Crash in Wall Street History）だが、著者は100年前の大恐慌を人間の心理・制度・社会構造が重なった複合的な悲劇とし、「今回は違うと確信できるだろうか」と問う。そして1920年代に米国社会が電気・自動車・電話・ラジオの技術革新に惹かれて株価が上昇するという集団的な錯覚に陥り、10％だけを出して90％は融資で株式投資をするマージン取引、流動性過剰、誰でも参加する「金融民主化」、規制不在と権力機関の放任が重なって市場が崩壊したと診断する。技術革新、金融民主化、信用膨張の組み合わせは大きな機会だが、同時に破局的危険であり、「歴史から学ばなければ歴史を繰り返す」というのがソーキンの警告だ。

AI楽観論はAIは本質的に1929年の大恐慌、ドットコムバブル（1995～2000）、暗号資産バブル（2017）とは違うとみている。例えば「ドットコム当時はインフラ不足で生産性効果が制限的だったが、AI・デジタル化は生産性・品質を高め、GPU・データセンター投資も生産性インフラの構築だ」「AIは強力な汎用技術として短期的な過熱とバブルの選別的調整期を経て画期的な生産性向上を率いるはず」（スタンフォード大学のエリック・ブリニョルフソン教授）などだ。

歴史的に産業革命は資源・資本・労働の生産性を高めるエンジン革命だった。21世紀、AI－データ－コイン－プラットホーム経済はアルゴリズム革命で、技術価値実体の非物質化が特徴だ。一例として世界金融資産は世界GDPの4～5倍で、場外派生商品など非実物基盤資産の名目の残額が数百兆ドルにのぼる（FSB推定）。「デジタル資産バブルが実物経済を歪曲し、通貨政策の効果を弱める危険性が懸念」されるため（IMF、2024）、仮想の価値を実物経済の生産性に連結することが急がれる。また、AI経済は生産力や雇用よりも期待心理と言葉、すなわち「AIがすべての産業を再編する、人間に代わる、AI強国が未来を支配する」という「話」で動く『ナラティブ経済学』（イェール大のロバート・シラー教授、2019年出版）の領域だ。したがって実物よりも言葉によって動く投機的技術資本主義の副作用を制御することも課題だ。

AI知能インフラは労働・科学技術・教育・医療・文化などを根本的に再編し、世界政治・経済覇権を左右する。文明史的な大転換だ。従来の経済フレームとGDPの概念では仮想資産や産業のない成長を測定することはできない。環境部長官だった2001年、金大中（キム・デジュン）大統領に自然生態系保全と環境汚染状態を反映した緑色GDP体系を段階的に導入すると報告したことがある。「まだ時代が熟さず」この野心に満ちた計画は2年余りの基礎研究で終わってしまった。

今日の状況では自然生態系はもちろん「AI経済の倫理的・環境的影響をモニタリングして政策設計に反映する」（OECD、2023）テクノ－ヒューマニズム生態系の構築が切実とみられる。急増する電力需要とグリッド、生態系破壊、気候－技術－金融倫理、二極化、不平等、信頼などを包括するGDP指標が反映されなければ文明の持続可能性が脅かされるからだ。人類文明自体を再定義できる「文明経済学」（？）の新しいフレームが出現する時だ。

金明子（キム・ミョンジャ）／KAIST（韓国科学技術院）理事長／元環境部長官