2026年を迎えるアジアは驚くほどの回復弾力性を改めて証明している。激しい関税引き上げにもかかわらずその衝撃をいち早く吸収し経済的な底力を明確に立証した。

今年の成長動力は2本の軸から始まった。まず関税引き上げに先立ち米国の消費者の先制的な注文が初期の輸出を大きく膨らませ、続くアジア全域の細かい技術供給網を基にAI投資が広がった。供給網再編過程で現れた敏捷性は印象的だ。

堅固な内需がこうした体力の基礎だ。オーストラリアは家計消費が予想外に反騰し、さまざまな新興国も投資が着実に増えた。金融市場は堅調さを維持し、株式市場は強勢、社債と国債の金利差（信用スプレッド）は減った。2025年中盤基準で、アジアは世界成長の60％を担い、経済中心地としての位置づけを確かにした。

2026年のアジアの成長を牽引する4つの要因は次のとおりだ。まず、成長親和的政策環境だ。原材料価格安定、為替相場沈静化、中国輸出回復が重なり多くの国でディスインフレーション（物価上昇率鈍化）が現れた。中央銀行は緩和政策を徐々に終える余地を確保し、財政政策は外部需要鈍化を相殺するために赤字拡大基調を維持して財政健全性は概ね良好だ。

2番目に、中国の産業過剰が域内構図を再編中だ。中国は製造業中心の戦略によりあふれる生産能力を安い価格で海外に放出している。これは韓日台湾の製造業者の収益性を圧迫すると同時にアジア全体にディスインフレーション圧力として作用する。これに対し南アジアと東南アジアでは中国製機械と中間財価格下落のおかげで生産費が低くなり、これにより機会と挑戦が交差する新たな局面が開かれている。

3番目に、アジアの消費者もまた用心深く変曲点に入っている。物価安定と粘り強い雇用が実質所得を引き上げている。各国政府が税制優遇、保育支援などターゲット型政策を拡大した中で、失業率は全般的に低い水準にとどまっている。消費の急激な爆発は難しくても粘り強い回復の可能性はいつになく大きい。

4番目に、AIが主導する技術サイクルは依然として強力な成長エンジンだ。ただその波及速度は国により違う。韓国、台湾、日本は先端半導体生産で圧倒的な競争優位を維持する一方、新興アジア諸国は組み立て、テスト、部品製造などで急速に追いついている。2026年のアジアの課題はこの技術好況の恩恵をさらに広い産業と労働市場に拡散することだ。2026年のアジアの基礎体力はいつになくしっかりしている。

ルイーズ・ルー／エコノミスト（オックスフォード・エコノミクス）