米国のハイテク株急落の余波でKOSPIが3800台まで押し下げられた。21日午前11時20分現在、KOSPIは前日比3．59％安の3860．44で取引されている。取引開始直後には4％を超えて急落する場面もあったが、個人投資家の買いが入り、下落幅を一部縮めた様相だ。

人工知能（AI）関連の恩恵銘柄に挙げられる半導体株やエネルギー・電力機器株の下げ幅が目立った。取引開始直後に9％を超えて下落したSKハイニックスは7％台、サムスン電子も4％台の下落幅を記録している。斗山（トゥサン）エナビリティ、HD現代（ヒョンデ）エレクトリックが5％を超えて下落し、LSエレクトリックは10％以上の下落を示している。

有価証券市場では、外国人が1兆8356億ウォンを売り越し、指数下落を主導している。個人投資家は1兆5899億ウォン、機関投資家は2121億ウォンを買い越している。

国内株式市場の急落は、昨夜の米国株式市場の下落の余波とみられる。ニューヨーク市場では3大指数がいずれも大幅安で終了した。S＆P500指数は1．56％安の6538．76を記録し、ナスダック総合指数は2．16％安の2万2078．05で取引を終えた。ダウ工業株30種平均も0．84％安の45752．26を記録した。

これに先立ち、エヌビディア（NVIDIA）が7－9月期の好決算を発表したにもかかわらず、AIの過大評価論が再浮上し、株式市場に衝撃を与えた。ウォール街ではエヌビディアの顧客であるビッグテック（巨大テック企業）各社の収益性が悪化し、今後の売上に否定的な影響を与える可能性があるという分析が出ている。さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）のリサ・クック理事が公開演説で「過大評価された資産価格が下落する可能性が高まった」と強調したことで、ハイテク株への投資心理がさらに萎縮した。エヌビディア株は5．88％下落したほか、メモリー関連株のマイクロン（Micron）は10．87％、サンディスク（Sandisk）は20．33％暴落した。

米CNNが集計する「恐怖・欲望指数（Fear ＆ Greed Index）」は“極度の恐怖”段階である6を示した。今年4月の関税政策発表当時に4まで落ちて以来の最低値だ。このようにリスク資産への投資心理が冷え込み、国内株式市場から外国人資金が離脱し、ウォン安の流れが続いている。対ドルのウォン相場は取引開始と同時に1ドル＝1470ウォン台を超えた。

証券街では、米国の基準金利の方向性が決まる12月の連邦公開市場委員会（FOMC）までは市場の変動性が大きくなるとみている。先に発表された米国の雇用指標によると、雇用は増えた一方で失業率も高く出ており、通貨政策をめぐるFRBの悩みはさらに深まる見通しだ。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「否定的な話に敏感に反応する局面であるため、AI関連ニュースやFRB理事の一言で株価が左右されるものとみられる」とし「ただし今後の主要指標やAI関連の動きによっては、雰囲気が反転する可能性も十分に開かれている」と述べた。