大韓民国の国軍が揺らいでいる。「軍隊の脊椎」と呼ばれる副士官が減っているからだ。特にきつくて訓練が多い戦闘兵科を志願する副士官が急減した。兵役資源の減少による戦力の空白を副士官ら幹部で埋めるという政府の「国防改革」に支障が生じるという懸念が強まっている。

国会国防委員会の林鍾得（イム・ジョンドゥク）国民の力議員によると、昨年、陸・海・空軍はすべて副士官任用目標を満たせなかった。陸軍は約6500人の任官を目標としていたが、実際の任官副士官は2390人（36．8％）だった。海軍は1650人を目標に860人任官（52．1％）、空軍は1550人を目標に1300人任官（66．5％）だった。

特に兵科別の偏差が大きかった。陸軍は歩兵（48．1％）、砲兵（27．0％）、機甲（22．2％）、防空（30．4％）など代表的な戦闘兵科が任用目標の半分に達しなかった。海軍の場合、艦艇の武器体系を運用・管理する兵器兵科が任用率36．4％、水上艦・潜水艦で海上作戦を遂行したり艦艇を整備したりする艦艇兵科は54．1％だった。空軍は工兵（45．5％）などの兵科で任用率が相対的に少なかった。

陸軍（25．0％）、海軍（32．4％）、空軍（31．6％）は共通して情報通信兵科で任用率が低調だった。情報通信関連の特技があれば民間で就職の機会が多く、待遇も副士官よりも良いからだ。匿名を求めた陸軍情報通信副士官は「訓練に行けば実際に通信が必要であり、普段から勉強することも多い」とし「情報通信兵科なので上級者から『私のスマートフォンの問題を少し見てほしい』という要請もよく受ける」と話した。

このように戦闘兵と副士官が不足し、機動訓練が難しくなっている。兵士（18カ月）より長く服務する副士官は軍で専門的知識と経験が必要な役割を担っている。特に陸軍の機甲部隊と砲兵部隊がそうだ。

ところが、ある軍団の戦車大隊の平均副士官は任用率70％台だった。50％をかろうじて上回る戦車大隊もあった。同軍団で自走砲で武装した砲兵大隊の場合60％台だった。

林鍾得議員によると、陸軍第7軍団の戦車大隊で平均操縦手は75．2％、砲手は50．8％だった。砲手が41．7％の師団もあった。第7軍団は大韓民国陸軍唯一の機動軍団だ。機動（機甲）・機械化歩兵・迅速対応（空輸）師団を中心に構成され、有事の際、敵の後方深くに進撃して決定的な勝利をつかむ任務を持つ。このため敬礼時に「北進」と叫ぶ。

軍事情報筋は「陸軍の自走砲で砲班長・操縦手・射手・副射手は副士官が担うが、操縦手は定員の50％台だ。操縦手が不足し、野戦で自走砲10台のうち3台が使用されず、今後さらに深刻化する」とし「優れた性能で世界に輸出されたK9自走砲も人がいなければ意味がない」と話した。

別の情報筋は「戦車大隊と砲兵大隊で訓練を一度する際、本部や隣の部隊から人を借りて編組することがよくある」と伝えた。編組は指揮官が特定任務を達成しようと部隊の構成を特殊に計画する行為をいう。

海軍は兵士がいない幹部艦を昨年から試験運用中であり、これを拡大していくという構想だ。ところが艦艇・兵器兵科副士官の任官目標を満たせない状況が続けば幹部艦も出せなくなる。

副士官が避けられる最も大きな理由は職業の安定性が低いからだ。副士官に任官されれば3年目から長期服務を申請できる。軍は申請者のうち勤務評定・賞勲・教育成績などで長期服務者を決める。長期服務の選抜率は50％台だ。長期服務から漏れればまた志願できるが、7年が経過すれば軍から出て行かなければならない。ところが戦闘兵と7年服務は民間で認められない経歴であり、再就職が容易でない。

副士官の新規任官が減れば、元士と上士は多いが中士と下士が少ない逆ピラミッド構造となる。2030年代の入営対象者数10万人時代を先端装備と幹部増員で克服するという政府の国防改革も難しくなる。林鍾得議員は「主要装備を直接運用する副士官が不足すれば戦闘力の発揮はもちろん、先端科学技術軍への転換も難しい」とし「短期的には主要装備運用職位に兵士を活用する案も検討しなければならない。同時に中・長期的には副士官の確保を積極的に推進し、人材基盤を強化する必要がある」と提言した。

韓国国防研究院（KIDA）のアン・ソクキ研究委員は「部隊・戦力・兵役構造をゼロベースから見直して大きく変える、大きな枠組みでの国防改革を大統領が後押しして進めるべき」と述べた。

副士官は将校と兵士の間をつなぐ役割をし、兵力を統率し、戦闘力を維持・向上させる核心的な専門人員だ。米陸軍はベトナム戦争で麻薬服用者が増え、軍紀が悪化した。このため戦後に大々的な改革に着手したが、改革課題の一つが副士官の強化だ。副士官を軍隊の脊椎として訓練を増やし、処遇を改善した。その結果、米陸軍は1991年の湾岸戦争でイラク軍を100時間で撃破した。