「シロナガスクジラプロジェクト」と呼ばれる東海（日本名・日本海）深海のガス田開発事業が海外投資家の入札により中断の危機をひとまず脱することになった。今回の入札にはブリティッシュ・ペトロリアム（BP）なども参加したという。

韓国石油公社は21日、「東海海上鉱区投資誘致（持ち分参加）入札に複数の外資系企業が参加した」と明らかにした。石油公社は3月から今月19日まで鬱陵（ウルルン）盆地内4つの海底鉱区（8NE、8／6－1W、6－1E、6－1S）約2万58平方キロメートルに対する石油・ガス開発事業を推進する事業者を内外で募集した。これら4鉱区にはシロナガスクジラなど有望構造7カ所が含まれている。

今回の入札には一定規模以上の石油・ガス生産実績を持つ大手エネルギー企業や石油公社と過去に協力した経験がある企業だけ入札に参加できる。石油公社によると、この条件を満たした海外企業2社以上が今回の事業に入札提案をした。業界ではBPが入札提案書を出したとされる。このほか米エクソンモービルも参加の可能性が大きい事業者として名前が挙がる。

石油公社は今後入札評価と入札提案書に対する検討を経て優先交渉対象者を選定する計画だ。優先交渉対象者は細部契約条件などに対する交渉を経て粗鉱権契約を結ぶことになる。入札で選ばれた業者は今回の事業で最大49％まで持ち分投資ができる。もし粗鉱権契約が結ばれれば東海深海ガス田開発プロジェクトは命脈をつなげるようになる。

東海深海ガス田プロジェクトは政治的議論の末に今年と来年とも予算が編成されず事業中断の危機に置かれていた。石油公社は昨年12月から今年2月まで1度目のボーリングを進めたが経済性のあるガス田を開発できるほどの有意味な結果を得ることはできなかった後ボーリングが中断された状態だ。海外投資会社が確定すればこの企業が資金を出すだけでなく、2度目の探査ボーリング位置選定など、探査と生産施設構築の全過程を主導する見通しだ。

一方、石油公社は「シロナガスクジラ」と呼ばれる有望構造に対しては、精密分析した結果経済性がないものと最終確認した。7つの有望構造のひとつであるシロナガスクジラは8鉱区と6－1鉱区北部にかけて東西方向に長く形成されている。昨年6月に当時の尹錫悦（ユン・ソクヨル）大統領は鬱陵盆地内のシロナガスクジラなどに最大140億バレルの石油・ガス資源が埋蔵されている可能性が高いと発表して関心を集めてきた。

石油公社は2月にシロナガスクジラ構造のボーリングを通じて取得した試料に対し米国の地質構造分析会社を通じて6カ月間にわたり精密分析を進めてきた。分析結果に対しては砂岩層とそれを覆う岩など地下構造は良好な結果だったが、回収可能なガスは発見できなかった。当初50～70％台を予想したガス飽和度は精密検査の結果6．3％と非常に低い水準だった。ガス飽和度は油田・ガス田の商業性を左右する核心指標だ。石油公社は「今後シロナガスクジラ構造に対する追加的な探査は推進する計画がない」と話した。