中国の抗日戦争と反ファシスト戦争勝利80周年記念軍事パレードで習近平国家主席を中心にロシアのプーチン大統領と北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長が並んで立つ場面が世界の注目を集めた。習主席はいまや米国に並ぶ覇権国として世界秩序を主導すると世界と中国国民に宣言した。

長く習主席はプーチン大統領とともに米国が混乱の原因だとして米国主導の一極体制を非難してきた。その上で中国が米国に代わる信頼できるパートナーだと訴えた。中国こそ真の多国間主義、自由主義経済秩序の守護者ということだ。ところが過去とは違い習主席のそうした主張にある程度力が与えられている。こうした変化をもたらすのに寄与したのはトランプ米大統領だ。彼の米国優先主義政策とそこから始まった西側世界の内部亀裂が主要因だ。トランプ大統領は第2次政権で関税爆弾を同盟に浴びせた。欧州防衛は勝手にやれという米国、しかしまだそうした準備ができておらず混乱に陥った欧州が互いにぶつかっている。

◇トランプ関税、インドやブラジルを中ロに追いやる

一方、米中の間でバランサーの役割を自認してきたインドも最近米国から50％という関税爆弾を受けた。インドのモディ首相は1日に天津で開かれた上海協力機構（SCO）首脳会議の際にプーチン大統領の専用リムジンで50分間も対話をした。米国でなくてもインドには別の選択肢があるということを米国に誇示する場面だった。トランプ大統領はブラジル、南アフリカの指導者とも衝突し、彼らを習近平・プーチンの軸に追いやった。こうしたすべてのことが中国中心の修正主義代案勢力の主張に力を与えたのだ。

この渦中でもうひとつ明らかになったのは、規範基盤の国際秩序低下の流れだ。アラスカでプーチン大統領に対するトランプ大統領の手厚い歓待、そして抗日戦争記念日とSCO首脳会議出席を通じてロシアの国際的孤立はもう完全に解けた様相だ。例えば今回のSCO首脳会議の合意文のどこにもウクライナ戦争に関する言及はなかった。3年前には習主席がプーチン大統領に懸念を表明し、モディ首相は「いまは戦争の時代ではない」と忠告した。ところがいまはロシアのウクライナ侵攻を法律違反行為とみるのではなく、国際政治で起きることがある一種のノーマルな行為と受け止められている。規範ではなく力を前面に出す権力政治が受容されつつあるのだ。

しかしこれら修正主義国の連帯は勢力誇示にもかかわらず、米国主導ではない新たな二者択一の国際秩序のビジョンを見せることはできなかった。中国政府はSCO会議でグローバルガバナンス構想を打ち出したが、とても理想的で非現実的なスローガンにとどまった。習主席は演説で老子の道を語ったが、数日後の軍事パレードでは中国の最新先端武器を誇示することにより、道よりは中国の力を前面に出す姿を見せた。

それならこれら修正主義国間の連帯をどのように見るべきだろうか。堅固な軸とみるべきか、そうでなければ便宜上の緩い連帯とみるべきか。これは米国をはじめとする西側がどのように対応するかと関連した重要な質問だ。

中国戦勝節で表れた朝中ロ連帯…反米でまとまり、同盟にはひびが入り（2）