世界で１日に消費されるコーヒーは約２０億杯。だが世界の人の目覚めのコーヒー１杯が「ぜいたく」になる時代がくるかも知れない。コーヒー豆の国際取引価格が急騰しているためだ。

国際コーヒー機関と主要外信などによると、先月のコーヒー豆価格は前年同期比６０％以上上がった。この５年間の上昇率は２５０％に達する。ニューヨークＩＣＥアラビカコーヒー先物市場では今年初めに１ポンド＝４ドルを超え、最高値を記録した。主にインスタントコーヒーに使われるロブスタ種もこの５年間で２倍以上値段が上がった。

原因は複合的だ。まず気候変動が挙げられる。コーヒー豆は気温と降水量、土壌の水分などに敏感だ。栽培条件が厳しいため世界１位のコーヒー生産国で３８％を占めるブラジルと２位で１７％のベトナムに対する依存度が高い。コロンビア、インドネシア、エチオピアを含めた上位５カ国で世界のコーヒー豆の７０％以上を生産する。

しかしこの数年間にブラジルが水不足で栽培に問題が生じた。ベトナムも異常高温と洪水や水不足を経験した。結局これらの国の生産量減少が価格上昇につながっているのだ。コーヒーは平均気温１８～２４度で良く育つが、地球温暖化で主要栽培地の気温が上昇し供給量減少圧力はますます高まっている。

脆弱な供給網も原因に挙げられる。コロナ禍当時の港湾閉鎖と物流ボトルネックなどの余波でコンテナの運送費が上がった。現在も供給網は当時の水準を回復できずにいる。イエメンのフーシ派のためスエズ運河を通る欧州行きルートがふさがり運送距離が伸びたりもした。

ここに米トランプ大統領の関税政策も一役買った。米国はブラジル、ベトナム、コロンビアなどに最大１０％の関税を新たに課した。コーヒー豆に高率の税金がかけられれば消費者が飲むコーヒー価格が上がるほかない。中国製の使い捨てコーヒーカップの価格も大きく上がった。

主要国ではいわゆる「コーヒーフレーション（コーヒー＋インフレ）」現象まで現れている。米労働統計局によると、米国のロースティングコーヒー価格は５月に前年比１１．８％、インスタントコーヒー価格は１２．４％上がった。消費者物価指数（ＣＰＩ）上昇率２．４％の５倍水準だ。

ラボバンクのアナリスト、カルロス・メラ氏は中央日報との電子メールインタビューで、「コーヒーは主にドルで取引されるが、今年に入りドル安傾向を見せている点もコーヒーなどの原材料価格を押し上げている」と説明した。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は「欧州基準でコーヒー豆価格が１％上がれば１年７カ月後に消費者価格が０．２４％上がる。コーヒー豆価格上昇の余波は最小４年以上続くだろう」と予想する。

韓国もコーヒー価格が高止まりしている。東西食品は先月末からコーヒーミックスは９．０％、コーヒー飲料は４．４％出庫価格を引き上げた。６カ月間隔で２回の値上げによりコーヒーミックス価格は２０％近く上がった。スターバックスが今年初めに価格を上げたのに続き、ペクタバン、メガＭＧＣなど低価格ブランドも主要メニューの価格を１００～２００ウォンずつ引き上げた。東西食品は「全量海外から輸入しており為替変動にともなう負担が大きい」と説明した。

２０２３年基準で韓国の１人当たり年間コーヒー消費量は約４０５杯で、世界平均の１５２杯の２倍以上だ。韓国の消費者の負担も大きくなると予想される。

最近物価対策を準備する韓国政府にも示唆するところが少なくない。気候、為替、物流、政策など複雑な物価指標の要因が絡まっているのはコーヒーだけでない。政府が対外変数を直接統制できないだけに対応には限界がある。専門家らは短期的価格統制よりは流通構造改善など構造的物価管理体系を構築することが必要だと助言する。カルロス氏は「政策立案者は急激な政策変化が意図しない結果を招くことがあるということを認識しなければならない」と助言した。