ＢＹＤ、チェリー自動車など中国の自動車メーカーが欧州に続き東南アジアでも勢いに乗り電気自動車市場でシェアを拡大している。現代自動車もやはり現地生産体制を構築して対応しているが、東南アジア戦略の修正は避けられないという分析が出ている。

米市場調査会社ローモーションによると、昨年インドネシア、タイ、マレーシアの３カ国のエコカー販売台数のうち７０％ほどを中国ブランドが占めたことがわかった。東南アジアのエコカー販売は自動車全体の１４％だが、毎年拡大しているこの市場を中国企業が独占する状況だ。

特にインドネシアの電気自動車市場の争いが熱い。東南アジア最大の自動車市場であるインドネシアは昨年電気自動車販売４万３１８８台を記録し前年同期比１５０％成長した。こうした成長は中国の電気自動車メーカーが主導した。インドネシア自動車工業協会によると、１－３月期の純電気自動車販売台数１位から４位まですべて中国ブランドが占めた。ＢＹＤが５７１８台を販売して１位となり、五菱が４７９５台、チェリーが４３９９台、騰勢が２５２４台と続いた。５位の現代自動車の販売台数は５７３台でＢＹＤとの格差は１０倍に達する。

こうした中国の躍進は飽和状態である中国から抜け出し新市場を求める電気自動車ブランドが低価格で攻勢をかけている影響が大きい。インドネシアで１－３月期販売台数が前年同期比２００％増加したチェリー自動車は今月末に中国自動車で初めて累積輸出５００万台を達成する可能性が大きくなった。ところが最近では高級電気自動車市場でも中国ブランドが頭角を現わしている。ＢＹＤの高級ブランドである騰勢は１台に９５０万円近いがインドネシアだけで２５２４台が販売された。価格競争力を超え中国製電気自動車に対する現地消費者の信頼と認知度が大きく向上したという意味だ。

中国企業は東南アジア市場の潜在力を狙い大規模投資も継続している。ＢＹＤは年内にインドネシアに工場を完工し年間最大１５万台を現地で生産する。このほか長安自動車、吉利自動車、小鵬などもＢＹＤと同様の戦略で東南アジアを攻略中だ。

現代自動車も２０２２年にインドネシアに電気自動車専用生産工場を建てて生産と販売の基盤を用意した。昨年にはＬＧエナジーソリューションと合弁で現地にＨＬＩグリーンパワーを設立し、「コナＥＶ」の現地生産体制を構築した。しかし予想より早い中国車の攻勢に悩みが深まっている。

１－３月期にはインドネシアの自動車販売台数がエンジン車とエコカー合わせて前年同期比３．９％減の６９５８台となりシェアは３．４％にとどまった。エンジン車市場ではトヨタや三菱など日系ブランドに押され、電気自動車では中国自動車に遅れをとった影響だ。

現代自動車は現地生産車種を拡大して技術競争力を強調する方針だ。現地の高級ブランド需要を考慮して高級電気自動車モデルの現地化も検討中という。これと合わせブランド認知度向上に向けたスポーツマーケティングにも力を入れている。東南アジアサッカー連盟（ＡＦＦ）と公式パートナーシップを締結し東南アジアチャンピオンシップ大会を後援するなど地域密着型マーケティングを強化している。

大徳（テドク）大学自動車学科のイ・ホグン教授は「インドネシアは２億８０００人を超える人口規模、政府の電気自動車普及政策、バッテリー原材料調達の容易性などさまざまな面で魅力的な市場。中国企業が波状攻勢を展開するだけにサービスセンターなどで差別化しなければならない」と話した。