広帯域メモリー（ＨＢＭ）は人工知能（ＡＩ）時代の半導体核心部品だ。「ＨＢＭの父」と呼ばれる韓国科学技術院（ＫＡＩＳＴ）電機電子工学部の金禎浩（キム・ジョンホ）教授の研究室が注目される理由だ。だが金教授の教え子は相当数が韓国に残るよりグーグル、アップル、テスラ、マイクロソフト、エヌビディアのような米シリコンバレーのビッグテックへの就職を好む。高い年俸だけでなく、開放的な文化と、成果により報賞を得られるシステムのためだ。文字通り「頭脳流出」の現実だ。

ＡＩ人材確保に赤信号が灯った。李在明（イ・ジェミョン）政権が初代ＡＩ未来企画首席秘書官にネイバークラウドＡＩ革新センター長のハ・ジョンウ氏を抜てきし、ＡＩ分野に１００兆ウォン規模の官民ファンドを作って投資すると公約した状況でだ。ＡＩ、半導体、二次電池など専門分野の高級人材の海外流出を防ぐための国レベルの戦略が必要という提言が出てきた。

大韓商工会議所持続成長イニシアチブ（ＳＧＩ）が１７日に発表した「韓国の高級人材海外流出現状の経済的影響と対応案」と題する報告書によると、韓国の「頭脳収支」赤字が増えている。頭脳収支は海外専門人材の国内流入から国内専門人材の海外流出を差し引いた値だ。

商議所によると、海外に流出した科学技術分野の大卒専門人材は２０１９年の１２万５０００人から２０２１年には１２万９０００人で４０００人増えた。これに対し同じ期間に韓国に流入した外国人専門人材は４万７０００人から４万５０００人に減った。頭脳収支赤字幅はこの期間に７万８０００人から８万４０００人に拡大した。２０２２年から世界的なＡＩブームが本格的に拡散しただけに頭脳収支赤字幅がもっと大きくなっている可能性が高い。

ＡＩに分野を狭めた国際成績表も同様だ。商議所によると、米スタンフォード大学が昨年の人口１万人当たりのＡＩ人材流出入を分析した結果、ルクセンブルクが８．９２人増え最も多かった。ドイツが２．１３人、米国が１．０７人、カナダが０．９５人とＡＩ人材が集まっていた。だが韓国はＡＩ人材が０．３６人流出し、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３８カ国のうち３５位と最下位圏を記録した。商議所は「上位成果者であるほど海外移住の割合が高く、有能なほど韓国を離れる構造が定着している」と懸念する。

高級人材流出は国力損失につながる。韓国の大卒者１人にかかる生涯公教育費は約２億１４８３万ウォンだ。彼らが海外で経済活動をする場合、発生する所得税など税収損失は１人当たり約３億４０６７万ウォンに上る。単純計算で１人当たり５億５０００万ウォンほどの損害だ。私教育費を含まないうえに修士・博士級の専門人材は損失がもっと大きい点を考慮しなければならない。

商議所は人材流出の原因として、短期実績中心の評価システム、年功序列式報賞システム、不十分な研究インフラ、国際協力機会の不足などを挙げた。人材流出を防ぐには逆に、成果に連動した給与体系強化、週５２時間勤務制の例外など柔軟労働制導入、研究成果に基づく差等報賞強化のような対策が必要だと提言した。

大韓商工会議所のキム・チョング研究委員は「韓国政府が推進する『ＡＩ世界３大強国』などの公約を達成するには若い革新人材の誘致が核心。単純に人材流出を抑制するのにとどまらず、『ブレーンゲイン（頭脳確保）』戦略に政策方向を転換し人材が再び流入・循環する構造を作らなければならない」と強調した。