「７月、日本に大災害が起こる」という怪談が広がり、台湾・韓国・香港などから日本行きの航空予約率が急減している。

２６日（現地時間）、英国ガーディアンによると、旅行分析企業「フォワードキーズ（ＦｏｒｗａｒｄＫｅｙｓ）」は今年香港発日本行きの航空便予約が前年比５０％減少し、特に６月末～７月上旬の予約は８３％急減したと明らかにした。

このような不安は日本漫画家たつき諒氏の作品『私が見た未来』から始まった。１９９９年に出版されたこの漫画は作家が見た予知夢を基に作られ、２０１１年東日本大震災と２０２０年コロナ禍を予想してうわさになった。

特に、本の中に「２０２５年７月日本に大災害が起こる」という内容があり、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）を通じて拡散して恐怖心をあおっている。

２０２１年再出版された該当の図書は現在まで１００万部近く販売され、ＮＨＫは「この漫画を扱ったユーチューブ（ＹｏｕＴｕｂｅ）動画だけで１４００本以上、合計再生回数は１億回を超える」と伝えた。一部の動画は火山爆発、隕石衝突など極端な災害シナリオにまで言及して不安を助長している。

加えて昨年８月に地震学者が太平洋沿岸で大規模地震発生の可能性があると警告し、当時岸田文雄首相が予定していた海外歴訪日程を取り消したことも重なって懸念が高まっていた。

結局、日本旅行の需要も打撃を受けた。香港のグレーター・ベイ航空は「花見やイースター連休など伝統的な旅行シーズンであるにもかかわらず、今年は日本行きの需要が平年より低調」とした。香港のある旅行会社関係者も「該当の漫画が人々の旅行心理に影響を与えた」としながら「４～５月の予約は昨年の半分水準」と伝えた。

しかし専門家はこのような主張に懐疑的な立場を示している。日本が太平洋の「火の環（わ）」に位置していて危険が高い地域であることは事実だが、地震の発生時期や位置を正確に予測するのは科学的に不可能だと強調する。

２０１１年東日本大震災の被害地域である宮城県の村井嘉浩知事は「事実に基づいていない怪談が地域観光産業に悪影響を及ぼしている」とし「このような話に振り回されないでほしい」と訴えた。

一方、たつき諒氏は毎日新聞とのインタビューで「防災意識が高まっている証拠であり、非常に前向きに捉えている」としながらも「過度に振り回されないように、専門家の意見を参考に、適切に行動してもらうことが大事」と伝えた。