１１日午後、東京銀座のある生活用品販売店に用意された防災用品コーナーには市民の足が絶えなかった。ある老夫婦はこの日、買い物かごいっぱいに軍手や綱、ふえのセット、懐中電灯、補助バッテリーなどを買った。別の買い物客は「地震に備えるために品物を買い揃えに来た」と話した。普段よりも多くの人々が防災用品を購入し、非常用ランプや簡易便器などが置かれた一部の陳列台は空っぽの様子だった。



８日、九州沖で発生した地震を機に日本で巨大地震への不安感が拡散している。「巨大地震が発生する確率が高まった」という日本気象庁の発表で、一部の防災グッズが品薄現象を示す一方、旅行を延期する市民や予定されたイベントを取り消す地方自治体も増加している。

この日、産経新聞によると、８日の地震当時に最も強い揺れが感知された宮崎現日南市のスーパーには地震発生後、防災用品を販売する空間が別に用意された。家具固定用道具、ミネラルウォーターなどは翌日夕方までほぼ全てが売れたとメディアは伝えた。読売新聞によると、三重県など東海地域の宿泊施設では地震を心配する電話の問い合わせが殺到し、予約のキャンセルも相次いだ。一部の地方自治体は海水浴場の運営を中止して花火行事を中止した。

日本気象庁は８日、宮崎県近海で発生したマグニチュード（Ｍ）７．１の地震を契機に「南海トラフ地震臨時情報」を発表した。避難場所や経路を確認し、家具を固定して水や非常食料などを事前に準備するなど大地震発生に注意するように呼びかける内容だ。今回発令された臨時情報は避難を勧告する「巨大地震警戒」よりは段階がひとつ低い「巨大地震注意」だ。

南海トラフ巨大地震は静岡県から九州南端に至るまで太平洋沿岸と相対している約８００キロメートルの海底峡谷地域で発生する巨大地震だ。約１００～１５０年の周期でＭ８以上の地震が発生するといわれている。

日本政府はＭ８～９の地震を想定する南海トラフ巨大地震が実際に起きた場合、２０１１年東日本大震災（Ｍ９）と同じ規模の被害が発生すると予想している。ＮＨＫによると、南海トラフ巨大地震による被害予想規模は最大２２０兆３０００億円に達する。専門家は今後３０年以内の南海トラフ巨大地震の発生確率を７０～８０％と推算している。日本気象庁は今回の宮崎県地震を契機に南海トラフ地震の発生確率が従来の０．１％から０．４％に高まったと分析した。ただし、日本気象庁は南海トラフ地震に関連し、プレートのひずみを観測する地点３カ所で、８日の地震以降に特別な異常は確認されなかったと明らかにした。