最近、長崎市が朝鮮人強制労役の現場だった軍艦島（端島）について、隆盛を極めていた１９７０年代の様子をバーチャルリアリティ（ＶＲ）映像で製作したことを受け、韓国内から「強制労役をまた無視した」という非難の声があがっている。



これに先立ち、日本経済新聞（日経）は長崎市が炭鉱で栄えていた軍艦島の様子を再現したバーチャルリアリティ映像を製作したと８日、伝えた。映像は無料アプリ「ストリートミュージアム」をダウンロードすると、軍艦島内の一定の場所で稼動し、停止画面であっても再現ＣＧが出現して現在の様子と比較することもできる。

韓国誠信（ソンシン）女子大学の徐坰徳（ソ・ギョンドク）教授は１２日、自身のＳＮＳを通じて「（アプリ内の説明に軍艦島が『娯楽施設もあり生活の全てを島内で賄うことができた』と紹介している」とし「朝鮮人強制労役に関する歴史的事実はまた冷遇した」と指摘した。

続いて「軍艦島が世界遺産に登録されてから日本は長崎の『軍艦島デジタルミュージアム』東京の『産業遺産情報センター』などさまざまな施設を作ったが、朝鮮人強制労役に対する言及は全くなかった」と批判した。

徐氏は「過去１０年間、日本に騙されてきたのなら、今こそ対日外交戦略を変えなければならないだろう」としながら「何より最も重要なことは強制動員の歴史に対する韓国国民の持続的な関心」と強調した。

日帝強占期朝鮮人強制労働の現場である長崎県軍艦島は、１９７４年炭鉱が閉鎖されて無人島状態だったが「明治日本の産業革命遺産」の一部として日本によって２０１５年国連教育科学文化機関（ユネスコ）世界遺産に登録された。

日本は登録当時、過酷な条件で働いた朝鮮人強制労役について理解を深められるようにするという意向を明らかにしていたが、約束を守らず韓国政府の反発を買っていた。特に犠牲者を称える情報センターを設置するという約束によって作られた産業遺産情報センターは当時現場とは遠く離れた東京に設置し、朝鮮人差別などを展示物に十分に反映させることもなかった。