専門家らはこの期間に「新男性連帯」「神の一手」など右派スピーカーの役割をするユーチューブチャンネルが少なからず影響を及ぼしたとみている。中でも戒厳事態以降に急浮上したのは「グラウンドＣ（Ｇｒｏｕｎｄ　Ｃ）」だ。ペンシルベニア州立大卒という運営者キム・ソンウォンさんは１２・３非常戒厳事態以降、尹大統領の不正選挙主張を後押し、民主党が内乱を助長するという内容の映像を繰り返し載せている。戒厳事態当日の１２月３日基準で２８万人だったグラウンドＣの登録者数は２４日現在７２万５０００人に増えた。

１４日と２１日に会ったデモ隊は「保守新聞はすべて見なくなった」「米国留学組が運営するグラウンドＣの方が信頼できる」とし、従来のメディアに不信感を表した。チャさんは「朴槿恵（パク・クネ）元大統領弾劾当時はろうそくデモに参加したが、従来のメディアがまともに伝えないことが多かった。今はユーチューブなど多様な通路から情報を得ている」と話した。

一方、彼らは「１８、１９日の西部地裁事態当時も現場にいた」と暴力事態を一部認めたが、「外部勢力が助長した」と一線を画する態度を見せたりもした。

憲法裁判所付近で「弾劾反対」と書かれたカードを持っていたチョさん（３３）は「当時はデモ隊の中で扇動する『偽装活動家』が本当に多かった。集会を利用しようとする人たちがいる」と主張した。チャさんは「当時デモ隊は感情が激高したりした」としながらも「間違いなく前で（過激行動を）主導した勢力がいた。閉じられていた（裁判所の）鉄門（裏門）が簡単に開かれた部分についても調査が必要とみられる」と主張した。そして「南泰嶺（ナムテリョン）にトラクターを集合させるなど以前から武力示威をする極左派が多かった。少なくとも右派は西部地裁事件までは法の枠内で平和的に集会をしてきた」と強調した。チェさんは「李在明（イ・ジェミョン）民主党代表は『防御権保障』を理由に令状を棄却したが、職務も停止した大統領を『証拠隠滅のおそれがある』として拘束したのは納得できない。裁判所が国民の怒りを誘発した」と主張した。

◆裁判所乱入拘束令状の４４％が２０・３０代男性

専門家らは２０・３０代男性が路上に出てきたことに関連していくつか要因を挙げている。ジェンダーイシューのほか、民主党のカカオトーク検閲主張や李在明民主党代表の次期大統領選挙勝利の可能性などが、大統領選挙で尹大統領を支持した２０・３０代男性をまた結集させているということだ。

新成長経済研究所のチェ・ビョンチョン所長は「弾劾局面と早期大統領選挙局面がともに開かれながら、支持率１位の李代表と過半議席の民主党が強者として映ることになった」とし「２０・３０代男性は弾劾に反対するというよりも、進歩・保守構図の効果が作動したことで集会に出てきた」と解釈した。エスティーアイのイ・ジュンホ代表も「戒厳事態で尹大統領が没落しながら軸が急激に野党圏に傾くと、反フェミニズム、反中国情緒などが強い２０・３０代男性の危機意識が爆発した」と分析した。

東洋哲学者であり作家のイム・ゴンスン氏は「２０・３０代男性は軍服務などで同じ年齢の女性より損害を受けているという認識が支配的」とし「このような立場を代弁する人たちが民主党にはいないと見て、尹大統領や国民の力側に傾いている」と話した。

一方、政界の責任を指摘する声もある。高麗大のキム・ユンテ社会学科教授は西部地裁事態に関連し「極右ユーチューバーだけでなく政治家がデモに出て彼らを支持して認めたことが力を与えることになった」と批判した。

沈黙していた韓国の２０・３０代男性、なぜデモに出てきたのか…弾劾反対より危機意識（１）