マチュ・ピチュで有名なペルーの観光地に韓国式ゴミ処理方式が導入される。韓国式リサイクルを通じて観光客が捨てるゴミから観光資源を守るためだ。このような決定を下したのは、ペルーの観光都市クスコ市だ。

３日（現地時間）、韓国国際協力団（ＫＯＩＣＡ）とクスコ市によると、先月３０日、クスコはクスコ統合廃棄物管理マスタープランを発表し、関連総合ロードマップをクスコ市政府に提示した。クスコは観光客や居住者の持続的な増加とともに増えるゴミ問題で頭を悩ませている。

聯合ニュースによると、ＫＯＩＣＡは１日６０トン規模の有機性廃棄物を処理できる堆肥化モデル施設を構築する計画だ。生ゴミの約８割をリサイクルしなければならない。このために環境教育館の設立、認識改善活動を通じた分離排出を促すなど具体的な実行策を打ち出した。

クスコ市政府と政府観光客の統計を見ると、ここには昨年基準で約５０万人が居住している。観光客は昨年１年間だけで２４０万人に達する。

入場人員を制限するマチュ・ピチュ保護区域の場合、昨年９５万５７４１人が訪れた。今年は収容人員の引き上げで１００万人を軽く上回ると当局は見通す。

ＫＯＩＣＡによると、クスコからは１日に約４５０トンの廃棄物が排出される。廃棄物はほとんどが埋め立てられる。ＫＯＩＣＡ側は「ハキラ埋立地は今後８カ月以内に飽和状態が予想されるうえに、浸出水にともなう土壌汚染問題で非常事態が宣言されたこともある」として「当局が追加埋立地を確保したが、持続可能性を考えると、根本的な問題解決策が切実だ」と伝えた。

２０２２年からペルーのクスコ市廃棄物統合管理システムの構築および資源循環先進化事業を推進するＫＯＩＣＡは、２０５０年までに「ゼロウェイスト」（リサイクルと再利用推奨を通じて廃棄物焼却および埋め立てを行わない資源保護原則）を実現するために市当局と頭を突き合わせていると説明した。

ＫＯＩＫＡペルー事務所のキム・ヨンウ所長は「今年６月、韓国・中南米未来協力フォーラムを機に、両国が気候変動協力協定を締結したことがある」とし「政府はＫＯＩＣＡを通じて廃棄物問題解決と気候変動に積極的に対応しようと努力している」と強調した。

一方、今年１月、フランスのメディアフランス２４は「韓国、バイオ廃棄物リサイクルチャンピオン」と題した記事で、「韓国はほぼ２０年間、生ゴミのリサイクルを義務付けた」とし、「今日、韓国はほとんどすべてのバイオ廃棄物をリサイクルする模範事例となっている」と紹介した。

米日刊紙ワシントン・ポスト（ＷＰ）も８月、韓国の生ゴミ処理方式が全世界に教訓を与えることができるとし、これに注目した。同紙は「韓国は生ゴミの９８％をリサイクルしている。これが全世界に何を示唆するのか」という見出しの記事で排出される生ゴミのほとんどを家畜飼料や堆肥、バイオガスなどにリサイクルすると伝えた。