多くの主婦が食品のことを考えるとため息をつく。食料品が急速に値上がりし、田舎では調達するのも難しい。

最近、韓国では「砂漠」が拡大している。食品を確保するのが難しい地域を意味する「食の砂漠（Ｆｏｏｄ　Ｄｅｓｅｒｔ）」のことだが、この用語は１９９０年代に英スコットランドで初めて使用された。この地域で郊外化が進むと、食料品店も共に移転した。残った居住者は食品を調達するのがかなり難しくなった。日本では居住地から５００メートル以内に食料品店がない高齢者などが８００万人を超えるという。

ところがこの食の砂漠が韓国でも全国に広がっている。

統計庁によると、全国の行政里７３．５％が食料品の小売店がないという。行政里とは法定里に一つまたは複数で設置した行政区域を意味する。簡単にいうと農・漁・山村の村単位とみることができる。そして主要流通会社の「早朝宅配」を受けることができない市・郡・区は全体２５０か所のうち１２３カ所（４９．２％）にのぼる。少子化と首都圏・都市集中化現象などが重なり、食の砂漠は拡大している。専門家は食の砂漠を放置すれば「帰農減少→農・漁・山村空洞化の深刻化→食の砂漠拡大」の悪循環に入ると警告する。

さらに今年の厳しい残暑と集中豪雨のためサンチュは前年同期比７９．８％、トマトは４１．６％急騰し、ホウレンソウ・ハクサイなど主な野菜の価格が３０％ほど上がった。野菜価格が急騰すると、韓国マクドナルドは１５日、一部のバーガーでトマトを一時的になくし、ロッテリアは一部の店舗でレタスにキャベツを混ぜて使用している。消費者の立場では食品が高いうえ、調達するのも難しくなっている。

キム・チャンギュ／経済エディター