世の中に自ら背を向けた小中高生が昨年２１４人で過去最多となった。この１０年間、自殺した青少年が２００人台を記録したのは今回が初めてだ。

２６日、国会教育委員会・国民の力幹事のチョ・ジョンフン議員が教育部と全国教育庁から受けた資料によると、２０１４年から昨年まで自ら命を絶った小中高生は１４７０人だ。２０１４年１１８人から２０２３年２１４人へと１０年間で８１％増えた。そのうち、小学生の自殺数は同期間７人から１５人へと１１４％急増し、中学生の自殺数も２８人から９３人へと２３２％増えた。高校生の自殺数は８３人から１０６人へと２８％増加した。

特に昨年の小中高生の自殺死亡者数は２１４人で、この１０年間で最も多い数字を記録した。これはこれまで歴代最高だった２００９年（２０２人）より１２人多い数値だ。

自ら命を絶った青少年の数は、新型コロナウイルス感染症（新型コロナ）のパンデミックを基点に大幅に増えた。２０２０年１４８人だった自殺数は２０２１年１９７人で前年より３３％増えた。また２０２２年１９４人、２０２３年２１４人と増加傾向を示した。

小中高生の自殺率は、２０１３年の１０万人当たり１．８８人から２０２３年は４．１１人へと増えた。

自殺の原因を見ると、昨年基準で精神科的問題（６８件）が最も多かった。家庭問題（５８件）、対人関係問題（５７件）、学業・進路問題（３５件）がその後に続いた。ただ、原因不明は７１人だった。

家庭問題や精神科的問題は１０年間でそれぞれ４５１件、３１６件と集計され、青少年の主な自殺原因に挙げられた。精神科的問題は２０１４年３３人から２０２３年６８件へ１０６％増えた。家庭問題は同期間３８件から５８件へと５２％増加した。

チョ議員は「青少年自殺の主な要因として指摘された家庭問題と精神科的問題などを解決するため、学校と家庭を連携させるプログラムを強化する政策が必要だ」と提言した。