韓国の子どもたちが米国や英国の子どもたちに比べて近視比率が５倍近く高いことが分かった。

２４日（現地時間）、英国ＢＢＣによると、中国の研究チームは英国眼科学会誌（Ｂｒｉｔｉｓｈ　Ｊｏｕｒｎａｌ　ｏｆ　Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌｏｇｙ）に掲載された研究論文で「世界の子どものうち近視比率は３６％で、１９９０年に比べて３倍も増えたと明らかにした。今回の研究は６大陸５０カ国の子どもと１０代青少年約５百万人を対象に実施した研究結果を分析したものだ。

研究で注目すべき点は東アジアとその他地域の間の近視比率の差だった。研究結果によると、日本は８５％、韓国は７３％が近視で、中国とロシアの近視比率も４０％を超えていたことが分かった。

反面、パラグアイやウガンダの近視比率は１％程度にすぎず、英国やアイルランド、米国の近視率も１５％にとどまった。

研究チームは「コロナ禍以降、子どもの近視増加傾向が特に顕著」と指摘した。

新型コロナウイルス拡散防止のために採択した封鎖政策で、子どもたちが屋内で生活する時間が増え、スクリーンを見て過ごす時間も同時に増えたことが視力に否定的な影響を与えたという説明だ。

研究チームは児童の近視が増えたもう一つの理由として「遺伝的な要素の他に、東アジアで生きるということ自体が近視確率を高める可能性がある」と話した。

研究チームは「シンガポールや香港のようなところでは２歳ごろから子女教育を始めるが、これは子どもたちの目の筋肉に負担を与えて近視につながる場合が多い」とし「実際、６歳から８歳の間に教育を始めるアフリカの子どもの近視比率はアジアより７倍程度低い」と説明した。早期教育ブームが子どもの近視比率に影響を及ぼすという主張だ。

研究チームはまた「男性よりも女性のほうが野外で生活する時間が少ないため近視比率が高く現れる可能性がある」と分析した。

あわせて研究チームは「２０５０年まで子どもの近視比率が世界の子どもの半分ほどに増える可能性がある。近視が全世界的な健康問題になるだろう」と警告した。

研究チームは最後に「２０５０年までに、アジア地域の子どもの近視比率がその他の地域よりも高い６９％に達し、開発途上国の子どもの近視比率も４０％に達すると予想している」とした。