韓国と日本の自動車メーカーのソフトウエア能力が米国や中国に比べて遅れているという調査結果が出た。

フィナンシャル・タイムズとオートモーティブニュースなどが２３日に伝えたところによると、米国ＩＴコンサルティング企業のガートナーが最近発表した「２０２４自動車企業デジタル化ランキング」で、現代（ヒョンデ）自動車・起亜（キア）は２２社のうち１５位を記録した。１年前の調査時より評価点数は２８．９から３４．３に上がったが、中国企業の急浮上で順位は変わらなかった。販売台数世界１位のトヨタは点数が２８．７から２６．８に、順位が１７位から２０位といずれも昨年より下落した。日本の自動車メーカーで最も順位が高かったのは１６位のホンダだった。

中国の電気自動車メーカーは１位のテスラの後に迫り高い評価を受けた。ＮＩＯが２位、小鵬が３位に上がった。このほか吉利とＢＹＤなどトップ１０のうち中国企業が４社含まれた。このためメルセデス・ベンツが１１位、世界販売台数２位のフォルクスワーゲンが１３位と１０位圏外に押し出された。

テスラのデジタル技術水準も見通しは明るくはない。点数は昨年の８０．１から７６．９に落ちた。ガートナーは「大企業は持っている資源をソフトウエア能力に効率良く転換させられずにいる。最高経営陣がこの過程に没頭していないのもひとつの要因」と分析した。

◇「電気自動車トレンドについて行けなかった結果」

日本の自動車メーカーは最近電気自動車市場で追撃を摸索中だ。中国で日本車のシェアが２０２０年に約１８％でピークに達した後、下落傾向に転じると、ホンダ、日産、三菱のいずれも中国での生産を減らした。韓国自動車研究印のイ・ホ産業分析室長は「中国市場が電気自動車に代表される新エネルギー車（ＮＥＶ）に急速に再編される過程に日本車がついていけなかった結果」とみた。こうした日本企業の対応カードは「電気自動車同盟」だ。

３月にホンダと日産は戦略的パートナーシップを結び電気自動車など新エネルギー車とソフトウエア能力強化をともに図ることにした。先月には日産が株式の３４％を保有する三菱もこの連合に合流し、戦略的パートナーシップ深化了解覚書を締結した。次世代ソフトウエア基盤車両（ＳＤＶ）共同研究、バッテリー規格・仕様共通化、電気自動車モーター共有、充電サービス協力などがＭＯＵに含まれた。

業界では日本の自動車メーカーのＳＤＶ協力が成果を出すならば一部コストを節減するには効果があるとみる。しかしすでに世界の車両用ソフトウエア市場を主導している米国や中国に追いつくには限界があるという評価も出ている。人材確保競争でエンジン車中心に年８００万台規模の日本車連合がいまになって対抗するには力不足かもしれないという見方だ。イ室長は「現状況で日本メーカーが開発者に参加誘引を提供するのは容易でないだろうという見方がある」と評した。

人材と技術力のほかに自動車会社の組織文化革新も課題に挙げられる。中国吉利グループ所属のボルボのアンダース・ベル最高技術責任者（ＣＴＯ）も今月初めの新車発表会で「ソフトウエア能力強化は技術力の転換だけでなくマインドセットの転換が必要な難しい作業」と話した。

現代自動車グループの課題も同じだ。ソフトウエア能力を強化しモビリティソリューション会社への転換を準備しなければならない段階だ。このため現代自動車は先月のＣＥＯインベストデーで▽自動運転車両プラットフォーム供給▽インフォテインメント用中央ディスプレー開発▽自動運転車両の認知・判断・制御機能構築――などの計画を発表した。自動運転を核心機能にするＳＤＶの試作車の公開も２０２６年下半期を目標にした。起亜も２０２６年に日本を初めに次世代電気自動車の目的基盤モビリティ（ＰＢＶ）販売を本格化すると２４日に明らかにした。この日現代自動車先端車プラットフォーム（ＡＶＰ）本部長のソン・チャンヒョン社長は「ＳＤＶ駆動に向けた現代自動車グループだけの独自ＯＳ開発は支障なく進行中」と説明した。