韓国国民のおよそ半分が長期的な鬱憤状態にあるという国内研究陣の調査結果が２７日に発表された。特に３０代で「深刻レベル」の鬱憤の比率（１３．９％）が最も高いことが分かった。

ソウル大保健大学院のユ・ミョンスン教授研究チームは６月１２－１４日に満１８歳以上の全国男女１０２４人を対象に実施した「韓国人の鬱憤と社会・心理的ウェルビーイング管理対策のための調査」（９５％信頼水準、標本誤差±３．１％ポイント）の結果、回答者の４９．２％が「長期的な鬱憤状態」にあると分析された。このうち「深刻レベル」の鬱憤状態にあるという回答者は９．３％だった。

研究陣によると、鬱憤は不当、侮辱的、信念に背くと見なされるストレス経験に対する感情的な反応と考えられる。

＜※鬱憤のレベルは１．６点未満（異常なし）、１．６点以上－２．５点未満（中間レベル）、２．５点以上（深刻レベル）の３区間に分けられ、１．６点以上は中間レベル以上の鬱憤またはそのような感情が続く「長期的な鬱憤状態」と規定した＞

鬱憤と自殺の考えを比較した結果、２．５点以上の「深刻レベル」の鬱憤を経験する人の６０．０％が自殺を考えたことがあると答えた。

年齢別に特に２．５点以上の「深刻レベル」の比率は３０代が１３．９％で最も高く、６０歳以上（３．１％）で最も低かった。３０代は１．６点未満の正常状態（異常なし）の比率（４５．７％）も最も低かった。

社会・経済的環境における自身の位置により鬱憤の程度も異なった。調査で自身の位置を上・中・下層の３区間に分けた後に鬱憤点数を比較した場合、自身を「下層」と認識する回答者の６０％が「長期的な鬱憤状態」に該当した。自身を「上層」と認識する回答者の６１．５％は「異常なし」と答えた。

このほか「全般的な世の中の公正さに対する信頼」点数は６０歳以上（３．４２点）で最も高く、２０代と３０代（各３．１３点）は最も低かった。「直接経験しなくても社会政治事案にどれほど鬱憤を感じるのか」に対する全体の平均点数は「強い鬱憤」（４点）に近い３．５３点と表れた。