日本の社会は力が重要な要素として作用する「安定した垂直社会」として描写される。韓国の社会は正しいか正しくないかをいちいち問いただす「騒々しい水平社会」として描かれる。単純化の誤謬はあるだろうが、力が重要な垂直社会の日本は長いサムライ伝統の遺産であり、正しいか正しくないかを重視する水平社会の韓国はソンビ文化の遺産なのだろう。

日本ではかなり以前から多くの「ハラスメント」が社会問題になってきた。最も代表的なものが職場などでよくある「セクハラ」や「パワハラ」だ。力が強い人が弱い人を苦しめる現象が根強く残っている垂直社会の日本の遺産ではないだろうか。

日本の新しい１万円（約８万７０００ウォン）札に過去の韓半島（朝鮮半島）経済侵奪の張本人、渋沢栄一（１８４０－１９３１）が登場した。渋沢は旧韓末に韓半島に鉄道を敷設し、日帝強占期に京城電気（韓国電力の前身）社長を務めた人物だ。日帝の韓半島経済侵奪に率先した人物として批判を受けてきた。

日本は韓国側の不快感には全く目を向けない。依然として日本は韓国より力で上回っているという認識から日本政府が韓国社会に加えるパワハラの一断面と見ることができる。韓日関係がかなり正常化したとはいえ葛藤が完全には解消されない本質的な理由はまさにこのパワハラの存在ではないだろうか。しかし筆者が２０２１年に出した本（『韓日逆転』）のタイトルのように、実際、韓日の逆転が起こりながら日本の韓国に対するパワハラはもう寿命を迎えている。

韓国の１人あたりの国民総所得（ＧＮＩ）が昨年基準で史上初めて日本を上回り、人口５０００万人以上の国の中で６位になった。先月公開されたスイス国際経営開発大学院（ＩＭＤ）の「２０２４年国家競争力」評価の結果はさらに驚く。韓国は昨年の２８位から今年は過去最高の２０位に飛躍した。「３０・５０クラブ（国民所得３万ドル・人口５０００万人以上）」に属する７カ国の中で韓国は米国に次ぐ２位だ。日本は韓国よりはるかに低い３８位だった。

先端デジタル社会を構築した韓国がまだアナログ社会にとどまっている日本より多くの分野で先を進んでいるのは誰も否定できない事実だ。こうした変化は韓日両国の甲乙関係に根本的な変化を招いている。

もちろん韓日の国民所得の逆転には記録的な円安も作用した。日本円は３７年ぶりの最安値となった。歴史的な円安を招いた要因から日本人の不幸を招いたきっかけを探すことができる。円安の要因は何か。ソフトバンクグループの孫正義会長は「日本経済の底力が非常に弱くなっている」とし、構造的な問題が主な要因だと指摘した。円安は日本の力が弱まったためという診断だ。

韓国が日本を追い越したという感情の領域を越えて、韓日逆転現象がもたらす国際政治的な含意に注目する必要がある。数年前から激化する米中の戦略覇権葛藤を説明した「トゥキディデスの罠（Ｔｈｕｃｙｄｉｄｅｓ　Ｔｒａｐ）」は世間に広く知られている。韓日逆転現象が内包する重要な政治的含意は、韓日両国がトゥキディデスの罠にはまるかもしれないということだ。韓日がこの罠を避けることができる近道は、一日も早く日本と韓国の甲乙関係を確実にひっくり返すことだ。歴史的加害者が「乙」の位置に、被害者が「甲」の位置に入れ替われば、今より両国関係は平穏になるとみるからだ。

数字に表れた国家競争力ではすでに両国の位置は変わったが、両国国民の認識は変化が遅い。このため依然として韓国に対する日本のパワハラが続く。これを解消する最も早くて強力な方法は、韓国が早期にＧ７（主要７カ国）であれＧ９であれ確実な主要先進国クラブに加入することだ。

我々がこうした具体的な成果を見せることで日本の認識遅滞現象を正さなければいけない。そのために我々は世界的な強国構成員としての権利と義務を果たすという確固たる意志を表明する必要がある。これを貫徹する準備を徹底することはもちろんだ。

イ・ミョンチャン／元東北アジア歴史財団研究委員

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