「ヘンリー８世（在位１５０９～１５４７年）の時期にイングランドは崩れるように見えた。目撃者によると物乞いがこれほど多かったことはなかった。すべての人が貨幣価値が落ちていると疑った。道徳は貨幣ほど堕落した。何か正しくないという感じは１５９０年代の金融危機、社会不安、戦争で包まれた欧州全域に広まっていた」。

英エコノミスト誌は２年前の物価上昇を分析する記事で１５００年代の欧州の姿をこのように描写した。その上で、こうした混乱の根本原因はインフレだったと診断した。それまでの３００年間で欧州の物価はほとんど変化がなかった。だが１５００年以降イングランドの物価は５０年で２倍に上がった。イタリアの物価は年平均５％ずつ上がった。インフレで社会と政治はますます不安定になった。原因は複合的だ。ペストが大流行した後に人口は急速に増加しており、多くの人が都市に集まった。このため食料品に対する需要は増えたが栽培する人は減った。一部の国では戦争、宮殿建設などに使うため他の金属と混ぜた硬貨を乱発した。これに加えて南米のボリビアで巨大な銀埋蔵地が見つかり、スペインを通じて欧州全域に銀があふれ始めた。通貨量が大きく膨らみ物価が急騰した。「スペインでは銀以外はすべてが高い」という話が出るほどだった。

１５００年代の話を取り上げたのは最近のインフレが尋常でないためだ。コロナ禍後に米国をはじめとする各国は天文学的に金融を緩めた。ここにイスラエルとハマスの戦争、ロシアとウクライナの戦争と原材料需給不安などが重なり物価が跳ね上がっている。韓国では食品と生活必需品価格までうなぎ登りに上がっている。韓国の消費者物価指数は２０２２年に５．１％、２０２３年に３．６％上昇した。今年に入ってからも１月は前年同期より２．８％上がり、２月と３月も３．１％ずつ高止まりを続けている。深刻なのは庶民の家計と直結した生鮮食品価格が急騰している点だ。生鮮食品指数は１月に前年同月より１４．４％上がり、２月には２０．０％、３月には１９．５％上がった。特に３月は生鮮果物が４０．９％も急騰した。韓国政府は異常気候による作況不振、貯蔵量減少などと説明しているが、庶民は「上がるにしてもあまりに上がり過ぎる」として泣き顔だ。

歯止めがかからない物価は止まる兆しを見せない。政府の顔色をうかがう多くの企業が総選挙が終わるや待ってましたとばかりに食料品などの価格を上げている。チョコレート、菓子、アイスクリームからチキン、のり巻き、ハンバーガーまでほとんど全方向で値上げラッシュが広がっている。世界基準でも韓国のインフレは深刻だ。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）によると２月の韓国の食料品物価上昇率は６．９５％でＯＥＣＤ平均の５．３２％を大きく上回った。統計が集計された３５加盟国のうちトルコの７１．１２％、アイスランドの７．５２％に次いで３番目に高い。米国も物価が高止まりするために米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の利下げの可能性はますます遠ざかっている。３月の米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）は前年同期より３．５％上がり２月の３．２％だけでなく専門家の予想値である３．４％も上回った。

このようにインフレが猛威を振るえば最も苦痛を受ける階層は経済弱者だ。ビジネスインサイダーによると、米国では貧困層に分類されないが所得が限定され福祉死角地帯に置かれた「ＡＬＩＣＥ（Ａｓｓｅｔ　Ｌｉｍｉｔｅｄ，Ｉｎｃｏｍｅ　Ｃｏｎｓｔｒａｉｎｅｄ，Ｅｍｐｌｏｙｅｄ）」と呼ばれる階層が全世帯の２９％に達した。この割合は１０年間増え続けている。賃金引き上げ速度が高騰するインフレと住宅価格に追いつけないためだ。

韓国も同じだ。昨年の物価水準を反映した労働者１人当たりの月平均実質賃金は３５５万４０００ウォンで前年より１．１％減少した。２０２２年に初めて年間実質賃金が０．２％減ったのに続き２年連続で減少傾向を見せた。こうした流れは今年さらに急になった。１月の実質賃金は前年同期より１１．１％減少した。所得が減るため低所得層は財布を閉め始めた。昨年１０－１２月期に全世帯のうち所得下位２０％だけが支出を減らした。それでも彼らは所得より支出が多く月平均２９万１０００ウォンの赤字で暮らさなければならなかった。

ノーベル経済学賞を受賞したニューヨーク大学のトーマス・サージェント教授は「インフレは一種の税金」と話す。政府の貨幣発行効果により「税金」かどうかは変わるだろうが明らかなのはインフレが所得を食い潰す点だ。暮らし向きがギリギリな低所得層に押し寄せる衝撃は大きい。インフレを抑えられなければ暮らしの質の低下、それ以上の苦痛が私たちを待っている。

キム・チャンギュ／経済エディター