歳月が流れた後、２０２０年代の世界の産業分野はどんなキーワードで定義されるでしょうか。生成型人工知能（ＡＩ）の登場、電気自動車の普及、ロボティクスの産業化などさまざまなものがあるでしょうが、ひとつだけ選べと言うならば多分半導体になるでしょう。他のすべての革新を可能にしたものが先端半導体であるためです。

特に米国と中国の覇権争いが進行され、先端半導体の供給網をめぐる競争はますます激しくなっています。米国は中国が先端半導体領域を狙っているのをどうにか防ぎたいという立場です。技術宗主国である米国はまた、韓国や台湾などに明け渡した半導体生産基地の役割まで取り戻してこようという覚悟です。半導体の素材・部品・装備分野の大国である日本も生産能力拡充に乗り出しました。圧倒的な生産能力を備えた台湾は米国などに生産基地を作りながらも、核心技術だけは自国に残そうと努力しています。

中国は米国の技術障壁を突破するために全力を挙げています。半導体業界では「中国はＡ級半導体を作ることはできないが、Ｂ級水準の半導体を作り使い続けて対応できる」とみています。性能と価格競争力は落ちるにしても、巨大な自国市場と莫大な政府補助金により限界を超えるという構想です。

これら主要国が半導体産業に注ぎ込んでいる資金の規模はめまいがするほどです。税金を引き下げるという水準ではなく、企業に莫大な現金の補助金を先を争って上乗せしています。ところが韓国では現金どころか税金を減らす程度の政策も適時には出てきません。作られた法案は議会の敷居を超えられません。今後長く持って４年。半導体産業で韓国の地位が維持することができる時間という話が出ています。歳月が流れ２０２０年代を振り返って、半導体分野で「時宜を逸した」という悔恨が出てこないか恐ろしいです。

イ・スンニョン／経済エディター