米国の物価が上がっている。３月の生産者物価は期待を下回ったが、消費者物価は予想を上回った。その間、米国の利下げ予想はあまりにも先走ったようだ。

株式と債券の価格は通常反対に動く。景気が良ければ企業の収益性改善で株価上昇が表れる。資金需要が増えて債券を発行し、金利は上がり、債券価格は下がる。こうした関係が強いインフレの時期には成り立たない。昨年１１月に１０年物国債の利回りが５％を超えた後に反落すると、株価と債券は共に上がった。物価上昇の懸念から国債の利回りがまた暴騰すると、両資産は同時に下がった。

国際原油取引は普通ドル建てだ。ドル高になれば原油価格が下落するのが一般的だ。ドルと原油価格のこうした負の相関関係も弱まっている。雇用および小売販売の好調と原油価格発の物価上昇で政策金利引き下げの時期が遅れ、ドル高が目立った。さらに中東戦争がイラン－イスラエルの相互打撃に移り、ドルの需要を増やした。

ドル高になれば金の価格は普通下落する。ドル高で購入できる金の量が多いからだ。皮肉にもドル高の中で金の価格は過去最高値となった。米国の利下げ見通しでドル安をあらかじめ反映していたうえ、戦争拡大の可能性が高まった。

米国の利下げ時期は五里霧中だが、資産価格間の逆説が発生して混乱している。こうした不確実性の中で米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が政策金利を年内の３回引き下げるという話は信じられだろうか。

スイスが利下げの引き金を引いた。市場はその間、欧州中央銀行（ＥＣＢ）がＦＲＢより先に金利を引き下げると予想した。インフレと戦争が加わってドル高が長引くという恐怖が市場に隠れている。とにかく今年、主要国の政策金利が下がることを望む。それでも過去のような低金利時代は訪れないようだ。金融不安にまともに対処する理由はここにある。

チョ・ウォンギョン／ＵＮＩＳＴ教授／グローバル産学協力センター長